訳あって未婚の母になります。養育費についてのご相談です。 相手男性に認知はしてもらいますが、収入が少

訳あって未婚の母になります。養育費についてのご相談です。

相手男性に認知はしてもらいますが、収入が少なく養育費もたかがしれてるので、養育費は受け取らない方向で考えています。

しかし、実家の母は

「少ない収入でも子供のためにもらうべき。たとえ月1万とかでも振り込まれていれば、子どもはお父さんは自分のために頑張ってくれてる、と思えるから。気持ちの問題だよ。」

と主張します。

ただ、子が成人する20年間養育費を払い続ける姿は想像できないし、そもそも養う能力がないから堕ろしてほしいと言ってた相手に求めるもの変な話だと思えるんです。　

それに養育費は公正証書交しても途中で未払いになるケースが非常に多いと問題にされていますし、その場合に相手からの支払いが途切れて母に口出しされるのもしんどいと感じます。


実際、子どもの父親も子供と会うのはいいが養育費になるとちょっと、、、と尻込みの姿勢です。


弁護士雇って調停起こせば養育費はもらえると思いますが、果たして本当に子どものためたのか？という疑問も払拭できません。


ただ未婚シングルになることで母に心配かけた上に出産後は実家でなにかとお世話になるので、言うことを聞かないといけないのかとも悩んでいます。母の言うことも勿論一理ありますし。


皆様ならどうされますか？
あくまで参考として皆様からご意見頂きたいです。

No.1 回答者： ShowMeHow 回答日時： 2021/11/15 09:25

養育費は、あなたの権利ではありません、あなたの子供の権利です。

あなたが子供を金銭的に何不自由なく育てていけるならいいのかもしれませんが、そうでもないなら子供の権利を行使するのは、親としての義務です。
親となるということの自覚を持ってください。

No.2 回答者： ほい3 回答日時： 2021/11/15 09:33

離婚条件で、きちんと公証役場で証書を作れば、貰えますし、

口約束だともらえなくなるケースがほとんどのようです。

貴方のお母さんの主張が正しいと思います。
＞弁護士雇って調停起こせば養育費はもらえると思いますが、
＞果たして本当に子どものためたのか？という疑問も払拭できません。
子供よりそんな男性放置なら、次々に貴方のような女性量産でしょう。

この回答へのお礼

男が公正証書嫌がった場合はどうすればいいですか？

お礼日時：2021/11/15 09:37

No.3 回答者： toshipee 回答日時： 2021/11/15 10:02

私が子どもならどちらも恨むよ。

君の親なら情けなくて仕方がない。俺なら自分が養子に迎えて、娘出て行かせるかな。訳あってと言うけど、子どもが納得するもんなんてあるんだろうか。

この回答へのお礼

養育費の件での質問ですが（笑）

お礼日時：2021/11/15 10:03

No.4 回答者： ほい3 回答日時： 2021/11/15 10:30

＞男が公正証書嫌がった場合はどうすればいいです

＞弁護士雇って調停起こせば養育費はもらえると思いますが
弁護士に相談

No.5 回答者： benriji 回答日時： 2021/11/15 10:52

無理な相手に権利を行使したところで無理に決まってるから弁護士とか調停とかやってもお金とか労力とかしんどいだけなので初めから請求しな

いほうが利口だと思います

No.6 回答者： 中年紳士 回答日時： 2021/11/15 14:31

社会通念上お母さんの意見が正しいでしょう。

一方、あなたは、あなたの生き方ですので、それで善と思われるなら覚悟を持って子どもさんとの人生を歩まれるのもひとつの生き方です。

私が思うに、養育費を請求する気はなくても、どうしてもと言うときには子の父親の援助が得られるように話合っておいても良いと思います。

No.7 回答者： 6monaka 回答日時： 2021/11/17 11:27

認知されるとのことで、それはそれで良いんじゃないでしょうか。

日本は、離婚で特別な理由も一切必要なく片親が親権を独占出来るという先進国では希有の存在です。
未婚であっても認知ということで、子供は父親に対して権利が発生します。
将来、子供として権利の主張は出来ます。

養育費が要らないと言うことは、ご自分で育てあげる覚悟と将来設計がおありなのでしょう。
女性に対しては、男性と違いまだまだ厚めの助成があります。
今では、役所や相談所周りをして足で情報集めなくても、ネットで簡単に集めることが出来ますので活用してください。
ジェンダーの導入で女性の特権としては消えていくものもあるでしょうから、早めの情報収集を。

利用できる物はしっかり利用して、さりとてご両親など人的資産をあまりすり減らしすぎず、頑張ってください。

なお、来年度から成人年齢は18となります。
多くは高校在学中に成人を迎えます。
成人として進学などの学費の援助など、交渉、訴訟は可能です。