A 回答 (6件)
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No.6
- 回答日時:
No.4さんのいわれるとおりですね。
米国の企業の会議で、「わが社の一番の問題点は、社員が会社全体のことを考えないことだ!(忠誠心がない?)」なんてのが議題に上がっているって目にしましたからね。
その文章には、「日本人の社員は、そんなの普通に考えているよ!」なんて書かれていたけど、考えてみれば、戦時中でも、「日本の勝利」ではなくて、「わが海軍の・・」「わが陸軍の・・」って、自分の所属する組織の利益が第一(滅私奉公は、会社ではなくて、自分の所属する部署に対して?)だったそうだから、日本の会社も米国の会社と似たようなものかな?
No.4
- 回答日時:
組織に対して滅私奉公を強いる日本の企業文化は
社員をゴマスリ野郎化し、
プロ的人材を育てることができないと思います。
↑
その通りです。
仕事の能力と、出世する能力は同じでは
ありませんが、
日本の場合は、その乖離が大きいと
思います。
日本経済が再び成長軌道に乗るには、いまだに多くの
企業に根付いている終身雇用的な制度を改め、
専門人材を特定の業務において雇用するジョブ型雇用
への転換が必要ではないですか?
↑
どうなんですかね。
こういうモノは実際にやってみないと
解りません。
理論的には、確かに御指摘の通りなんですが
現実に導入したらどうなるか、は
難しい問題です。
忠誠心が無くなるとか、有能な人材が
逃げやすくなるとか、デメリットもあります。
ジョブ型にして、それで成功する企業が
続出すれば、右へ倣えで、企業は皆ジョブ型
になります。
日立製作所.
富士通
カゴメ
資生堂
等々が切り換えを行っていますが、
果たしてどうなるか、興味があります。
No.3
- 回答日時:
終身雇用よりも、軍隊型の組織が属人評価の親分子分的な人間関係で回っている事が問題です。
東芝が端的な例でしょう。雇用以前に管理職人事で人の入替えから始めなければ、掛声倒れは必至。No.1
- 回答日時:
一部の日本企業は、欧米企業のように、メンバーシップ雇用からジョブ型雇用に切り替えようとしていますね。
でも、それって働く側にとって厳しい面もあるけど、雇う側、つまりは会社側にとっても、そこで働く中間管理職たちにとっても厳しい面があります。
ジョブ型雇用は、「貴方は、○○と××の仕事”ダケ”をやってくださいね」という言い方をしないといけなくなります。
「ちょっと、手が足りないから、△△の仕事もやってくれない?」とか「今日、Aさんが午後いないから、Aさんの分やっといて」とも言えない。
いろんなマイナス面もあるので、それらを理解したうえですすめないといけないでしょうね。
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