正社員で2歳の子どもを育てる母です。 旦那と離婚を考えています。 離婚した後の生活で 手取り¥200

正社員で2歳の子どもを育てる母です。
旦那と離婚を考えています。

離婚した後の生活で
手取り¥200,000 児童手当 ¥月10,000
計 ¥210,000
家賃 61,000
食費 30,000
光熱費 15,000
日用雑貨（化粧品や子どものオムツなど含む）25,000
保育園 9,000（今の私の所得で母子家庭なら大体このぐらいの認定区分になると思います。）
娯楽費 10,000
携帯代 10000（格安SIMにしていて、携帯払いの分足して。）

計 ¥160,000
差し引いて ¥50,000
余る考えなのですが、生活していけますか？
保育園では布おむつ、トレパンを使っているのでオムツは帰りの分のみのため、オムツ1パックが2週間で使い切るぐらいです。
今、手取りの20万が残らないほど、
旦那がお金を出してくれず。
それにプラスで育児家事も全くなので離婚を考えました。
甘い考えでしょうか？

No.1 回答者： youyoulife1 回答日時： 2023/09/24 11:03

養育費をもらえばいいし、もっと他に補助がもらえる気がしますので、

金銭的にはもう少し余裕が出ると思います。

携帯代が10,000円は高いです。半額にしましょう。

食費30,000円は厳しいし、もう少し他に費用がかかるはずなので
50,000円も余ることはまずないです。ギリギリでしょうね

No.2 回答者： ぐー03 回答日時： 2023/09/24 11:15

お住いの地域に「母子生活支援施設」が

あるなら　そこへ入居すれば家賃が、浮きますよ

　市役所の福祉課で相談すると助言が受けられます。

https://www.zenbokyou.jp/outline/history/

No.3 回答者： summer22 回答日時： 2023/09/24 11:17

旦那さんはお金を何に使ってるんですか？

No.4 回答者： canaanium 回答日時： 2023/09/24 11:22

計算してみてやっていけるというのなら、やっていけるでしょう。

あとは予想外の出費などもあると思いますが、それはここにいる誰にもわかりません。
シングルマザーになって、手取り200,000円なら児童扶養手当も受給できると思いますし、大抵の市区町村では医療費も無料になります。お住まいの役所の福祉担当、子育て支援担当のところにどんな支援がうけられるのか、今のうちから相談に行ってみるのもいいと思います。

金銭面では計算上では大丈夫としかお答えできませんが、甘いかどうかと聞かれると、甘いかもしれません。

まず、すんなり離婚に応じてもらえるのか。
預貯金はあるのか、分割協議は大丈夫なのか。
夫が協議離婚に応じないなら、調停になり話し合いも長くなります。

今後一切かかわりたくないのなら「何もいらない、今後の養育費もいらない、親権は渡さない、もう二度と会わない」として、子どもと自分の荷物と預貯金だけ持ってさっさと出て行くのもアリです。
あなたばかりが出費して夫の預貯金があるのなら、夫婦の共有財産としてそこからむしり取ることも出来るし、養育費だって要求できます。
今までいかに夫が家事や子育てに無関心だったか、自分ばかりが家事や金銭面での負担を強いられてきたということを訴えて、夫の有責で慰謝料をとるというやりかたもあります。

そういった離婚の面はクリアしたうえで、今後の生活の金銭面についてだけのご質問でしたら余計な詮索で申し訳ありません。

No.5 回答者： rock6969 回答日時： 2023/09/24 11:41

ひとり親家庭の為の助成金や受け取れる手当て等が色々がありますので、離婚された場合は活用すればと思います。

まあ、よく考えて決めて下さい。

No.6 回答者： ヤフーを捨てた男 回答日時： 2023/09/24 11:52

はっきり言いますけど無理です。

お金の問題ではありません。子供に何かあったらあなたが仕事ほうりだして行かないといけないのですよ？できますか？

No.7 回答者： のなつぺ 回答日時： 2023/09/24 11:54

もう少し精密に見積もられる方が良いですね。

生活コストというのは見えない部分での消費もあります。
上下水道、NHK受信料、医療費、教育費、交際費、被服費、嗜好、小遣い、交通費、通信費、クレジット払いなど他にも様々にかかる費用があり、漏れがありませんか？
今後の可能性として増税や物価高、エネルギーコストの上昇。
万が一、子供や自分が病気となった時にリスクへの備えとか、進学時の費用とか。
収入のポテンシャル維持や雇用の継続も問題で、子供が大きくなるにつれて教育費や食費、雑費が上昇し、それに伴う収入があるか？
おそらくですが同じ条件の方は5万とおられますが、見積通りに賄えている方は少ないと思います。
現実は厳しいと思いますので、精密な見積もりを立てて、対策を考えてください。

No.8 回答者： ssec 回答日時： 2023/09/24 12:05

両親の不仲は、お子さんの成長に最悪の影響がありますから、離婚をお勧めします。

とりあえず別居から。
婚姻費用、財産分与と養育費も請求しましょう。
友人や親戚など、頼れる場所も確保してください。

No.9 回答者： pe-ke-pe-ke 回答日時： 2023/09/24 13:02

生活は何とかできると思いますが、子供がやりたいことをやらせてあげたり、興味を持ったことに対する教育や投資はできないですね。

不自由な暮らしをさせることになります。
養育費はとれたとしても最初の数ヶ月で払わなくなるでしょうから、計算に入っていないのは良い判断だと思います。
あとはここ一年間16万程度で生活できていそうですか？家計簿等から旦那がいなくなったときの出費を減らしてきちんと現実味があるか計算して下さい。
今まで何もつけてないんだとしたら不可能です。その程度の管理能力でできるはずもありませんから。

No.10 回答者： zassoo2111 回答日時： 2023/09/25 10:06

ご苦労なさっていますね。

離婚するなら、お子様が幼少期のときのほうがよいのですよ.
お子様が小学生になってから質問者様夫婦が離婚すれば、引っ越しして小学校を転校することになるかもしれませんから.
ところで,
※　母子手当は正式には児童扶養手当といいます.
↓
児童扶養手当はいくらもらえる？金額をシミュレーションしてみよう | リーガライフラボ
https://www.adire.jp/lega-life-lab/child-rearing …
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また
●医療費が無料になるシステム.
『母子医療』・『福祉医療』について
ほとんどの市区町村では、母子家庭・父子家庭や重度障碍者の健康保険・国民健康保険の一部負担金をいわゆる『母子医療』『福祉医療』で対応します。(病院の窓口での自己負担がゼロになります)
これは、国が定めた制度ではなくて、自治体の条例などで実施されています。
市区町村によりシステムや名称が異なりますし、市区町村によっては実施していないかもしれません。
(実施していない市区町村は珍しいと思います。)
市役所ホームページで調べてみましょう。
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実家に出戻りするほうが、離婚交渉はしやすいと思います。
実家のご両親は健在なのでしょうか？
そして,
実家から公営住宅に入居でもよいかもしれません。
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もしも離婚するなら法律上のことは法テラスに相談してよいと思います。
法テラスは国によって設立された専門機関です。
法テラス　公式ホームページ
https://www.houterasu.or.jp/
電話 [phone] おなやみなし
法テラスに、電話すれば、とりあえず、弁護士による相談料が無料の日程が予約できる可能性があります。
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正社員なら、生活保護を受ける必要は少ないかもしれません。
２人世帯なら、生活保護での最低生活費(生活保護の基準額)は月２０万くらいです。
もしも生活保護という場合、
生活保護の最大の注意点としては、行政の窓口（市役所など）は不親切な傾向だと思います。
一部の自治体では、生活保護受給者の増加を抑制しようとして、生活保護申請を阻止する傾向があるのです。(いわゆる水際作戦)
失礼な言い方かもしれませんが、生活保護を申請しようとする人々は法律も知らず、知恵も働かず、立ち回りも悪いことが多くて、水際作戦に負けてしまうかもしれません。
ですから、
お勧めの方法は、生活保護申請をサポートする支援団体に相談だと思います。

生活保護問題対策全国会議 -ご相談はこちら
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全生連ＨＰ【各地の生活と健康を守る会】
http://www.zenseiren.net/kakuti_seikatu/kakuti.h …