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「原爆を落とさなければ日本は降伏せず、本土決戦で壮絶な抵抗にあっていただろう。」ということを紹介した記事がありました。
http://www.asahi.com/column/wakamiya/TKY20050726 …

終戦当時はすでに武器やガソリンもろくになかったので、大した抵抗はできなかったと思うのですが、どうでしょうか?
組織的な抵抗としては、やはり万歳突撃でしょうか?
特攻隊の飛行機はまだありましたか?
日本の考えていた本土決戦の青写真を教えてください。

よろしくお願いします。

A 回答 (11件中1~10件)

連合軍が九十九里浜に上陸する事を想定して、関東平野北部に、温存していた戦車部隊等の精鋭を配置し、これをもって利根川の線に誘引された連合軍上陸部隊を側背から攻撃する積もりだったようです。

作家の故司馬遼太郎氏も、このための部隊に戦車小隊長として配属されていたそうです。相模湾に敵が上陸した場合、葉山に造営した観測所の指示を受けながら横須賀港に繋留された戦艦長門が艦砲射撃をする準備をしていたそうです。
これらの作戦を指揮するために、長野県の松代に皇居、大本営、政府主要機関を疎開させるための巨大な地下壕を建設していました。

参考URL:http://www.aswe.jp/shashi/histry/MATU/
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関東や鹿児島のように実際に防衛作戦が立案されていたところもあるし、その計画を書いた記事も読んだことがあるけれど、現実的には準備はほとんどできていなくて、内地の部隊は士気が低く、物資の横流しも横行していました。


だから実際問題としては、どの程度の抵抗が可能だったのかは未知数です。
しかし準備があろうとなからろうと、本土決戦が起これば一億玉砕を目指して突き進むことになっただろうことも事実でしょう。

日本大本営の本土決戦の漠然とした青写真は、過去の戦闘の教訓からなっていました。
つまり火力劣勢から水際防衛はしない-敵を内陸に引き込んでから拠点防衛-洞窟など自然の要塞を利用-敵の背後を奇襲-特攻によって輸送船や敵兵站を狙う-遅滞戦術を用いて第二、第三の防衛線に後退-などというものです。

一般に誤解されてますが、万歳突撃などは夜間や早朝などに少人数グループで行うのが効果的とされていて、切り込み隊の目的はむしろ心理作戦で、相手を疲弊させるのが目的です。
だから直接的な攻撃には用いられませんし、最後に行う場合は文字通り死ぬための突撃です。

あと国内では特攻用にガソリンの備蓄があって、海岸線では木製ボートに爆弾を積んだものが多数隠してありました。
本土決戦があったら、多くの日本人が特攻で死亡したはずですが、彼らの狙いは基本的には敵の補給路を断つことで、そもそも粗末な武器なので敵に正面からいって太刀打ちできようなのもでもありませんでした。

しかし沖縄戦で明らかになったことは、そういった貧弱な装備でも、敵を怯えさせ、時間稼ぎぐらいならできるということで、結果として国民の多数が犠牲になったでしょうね。
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私は専門家でもないので詳細は分かりませんが、終戦に至った要因は原爆であるというのは短絡的であると思います。


私見ではありますが、ソ連の対日参戦も決断に至った最も大きな要素であると思います。なぜなら、当時の日本はこれ以上の被害を避けるために終戦に向けた手続きを進めたいとソ連に仲介を打診していたという情報もあるようです。こういったことから、仮に原爆が使用されていなくてもソ連の対日参戦を機にほぼ同時期に終戦に至った思います。
そもそも、日本が本土決戦を決意していたならば、原爆ごときで終戦を受け入れなかったでしょう。
質問にあります新聞記事は、米国側のハーグ陸戦条約に違反してまで原爆使用に踏み切った言い訳を述べているに過ぎないと思います。

質問の答えになってないかもしれませんが、現実的には本土決戦の青写真は存在しないというのが私の見解です。
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沖縄戦の頃には、まだ本土決戦の準備には入っていませんでした。


それで陸軍は沖縄の要請があったにもかかわらず、沖縄に補充せずに沖縄戦が始まりました。
海軍は本土決戦前に戦争を終わらせるつもりでしたので、ありったけの兵力を沖縄戦に投入しました。
練習機で特攻させたのも、大和を特攻させたのも、そのためです。

陸軍は、本土決戦用の兵力をかき集めていました。
沖縄が持久していたとき、はやく玉砕をするように激しく要求しましたが、それは沖縄が長引くと米軍が九州上陸をあきらめ、千葉を上陸先に変更するのではないかと恐れたためでした。

本土決戦が起これば、陸軍機による特攻と万歳突撃です。
沖縄戦で持久に成功した戦術は、大本営から非常に激しく批判されました。

本土決戦の青写真と言っても、これまでの米軍上陸での戦闘を研究し、対策を立てている訳でもなさそうでしたので、ガダルカナルやサイパンと同じような戦い方だったでしょう。

硫黄島も沖縄もアメリカ留学経験のある人が、合理性のある戦術をとったからであって、大本営にはそのような人はいませんでした。
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ハーグ条約の言い訳ですね。

米国は作った新兵器の実験と脅威を感じていたソ連にこれをアピールしたかったのであると思われます。
 日本としては、戦争継続派と終戦派に別れ、終戦を阻止しようという軍部の動きがあった。続行派はそれまで特攻に使用していた飛行機を温存して各地にちりばめ、揚陸予定地として九十九里浜、志布志湾などを予定(実際当たっていた)してその要塞化を始めた。総玉砕論がまかり通っていたならば沖縄戦のようになったのは間違いないと思われます。そして終戦は決まったが一部の続行派幹部が部下を巻き込み沖縄に特攻を仕掛けるなど、しばらくは武装解除しない者もあった。
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日本軍は、もてる力の全てを結集して連合軍を迎え撃つ準備をしていました。

これを「決号作戦」といいます。
日本軍は、敵の上陸正面を南九州又は関東沿岸と予測(連合軍のコロネット作戦(関東)・オリンピック作戦(南部九州)を正確に見抜いていました)し、必要な部隊を新編・充足するとともに、防御陣地の構築、特攻を含む上陸防御戦闘の訓練に心血を注いでいました。

もっとも、物資が欠乏していた当時のこと、新たに部隊を編成しても装備が間に合わず、旧式の備蓄兵器や代替品を交付された部隊が相当数ありました。また、徴兵制や学校における軍事教育によって男子の大部分が基礎的な軍事訓練を経験している当時にあっても、長期間軍務から離れていた40歳を越えるような老兵を、短期間に鍛えなおすことは無理な話しです。それでも当時の日本人は、最期まで戦う覚悟でした。

作戦計画の概要は次のようなものでした。

南九州及び関東の上陸に適する海岸の全正面に、南九州には8コ師団、関東には9コ師団をビッシリと配置するとともに、数十キロ後方に強大な逆襲部隊を控置し、沿岸部隊が敵の上陸を食い止めている間に逆襲部隊を投入して連合軍と雌雄を決するというものでした。
本土決戦は文字通り最期の決戦であり、じ後の作戦を考慮する必要はありません。沿岸に配置された師団は師団長以下全員が1歩も退くことなくその場を死守する、逆襲部隊はいかなる損害を受けようとも絶対に停止せず、刺し違えてでも敵を撃滅する計画でした。もちろん、保有する船や飛行機は全て特攻です。空前絶後の国家的自殺攻撃といえるでしょう。
この計画が実際に発動されていれば、日本軍はもちろん、連合軍も未曾有の大損害を受けたと思われます。

しかし、原爆投下だけが、あるいは主としてこれが、本土決戦を避ける方策だったかどうかは疑問です。降伏を決断するのは天皇であり、天皇は国家の最高首脳として当時の日本の現状を総合的に判断して戦争継続の可否を判断するのであって、原爆はその一要素にすぎません。
既に日本の国力は枯渇していました。天皇の最期の決断は時間の問題だったのです。
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 存在しましたね、『日本本土ゲリラ作戦』というのが。



 戦後、太平洋戦争で日本は情報戦に完敗したとの神話が定着しましたが、これは戦後、アメリカのウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム(情報操作工作)が成功したからです。

 日本陸軍の情報能力は総合力で互角、しかも状況予測については部分的にアメリカの分析を凌駕していました。当時のインテリジェンス機能の中枢を担っていた参謀本部第二部(情報担当)で第五課がソ連、第六課が欧米、第七課が中国、第八課が宣伝・謀略を担当していたのですが、真珠湾奇襲が行われた翌月、1942年1月ドイツ・イタリアを集中的に調査分析する第16課が新設されました。
 
 第16課には陸軍中野学校出身者も配置され、冷静な眼で徹底的な分析が行われることになります。その結果、ドイツ・イタリアは敗北するという結論に達し、ドイツの勝利を前提に組み立てていた日本の戦略的見通しは成り立たず、米軍の日本本土上陸は必至との結論に至りました。
 
 第16課は1943年10月に廃止され、その後は米軍の本土上陸作戦に関する予測とゲリラ戦の準備に日本陸軍のインテリジェンスは精力を傾注したのです。

 そうした日本の予測が正確であったことを戦後知ったアメリカは驚き、米軍から情報漏れがあったのではないかと徹底的な調査を行います。この点については、参謀本部第二部で米軍情報の分析に当たり、戦後自衛隊の統幕第二室長(情報担当)や西独防衛駐在武官を務めた堀氏の証言が興味深いです。
 
 『戦史を繙(ひもと)いても、敵情判断が寸分の違いも無く的中した例はそうザラにあるものではない。それが、リンガエン(フィリピン・ルソン島)南九州、関東地方への米軍の上陸判断は確かに的中したから、反対に米軍の方が自軍の情報漏れを疑い出した。』米軍からの情報漏れがあったわけではありません。参謀本部の情報将校達は、公開情報、無線盗聴情報、さらにスペイン・ポルトガル・スイス・スウェーデンなどの中立国に張り巡らしたインテリジェンス網
を通じて収集した情報を、言わば職人芸で総合的に判断したのです。

 米軍上陸を織り込んで、陸軍中野学校は本格的に組織を改編し、1944年8月にゲリラ戦士を養成する『二俣分校』を開設しました。中野学校本校では、語学教育に大きなウエイトを置いていましたが、本土決戦までの時間が限られるので二俣分校では語学教育は割愛し、爆発物の製造・取り扱いや地下ネットワークの作り方などゲリラ戦に特化した教育を行いました。(フィリピン・ルバング島で1974年まで戦後30年間、残置諜者の任務を遂行した小野田寛郎氏は二俣分校出身)

 戦後、この情報を知って陸軍中野学校、外務省、陸軍省関係者が逮捕され、7ヶ月間巣鴨プリズンに拘留されましたが、嫌疑不十分で釈放されました。しかし、中野学校がある種の秘密工作に関与していたことは間違いなくイギリス情報機関も強い関心を持ち調査していました。戦後ずいぶん経って分かったことは、占領軍により皇統が断絶される危機に備えて、600万円(現在の貨幣価値で7億円)を用意して『幻の日本本土ゲリラ作戦』を準備していたということです。

 元中野学校出身者は次のように語っています。『陸軍中野学校でも、日本が占領されるのは必至と見て、アメリカ・イギリスの占領政策、植民政策の研究を行っていた。傀儡日本政府の官僚として中野学校出身者を送り込む計画も立てていた。そして占領軍と傀儡日本政府が日本の国体を危うくする時には、中野学校が張り巡らしたネットワークを用いて遊撃戦の展開を傀儡政府内部から手助けすることになっていた。結局、国体は護持されたからこの作戦は実行されなかったが。』

 優れたインテリジェンス工作はその姿が見えません。従って、何もやらなかった時と工作が成功した時が表面上同じにみえます。陸軍中野学校が準備していた『日本本土ゲリラ作戦』は『なかったこと』として処理されました。
 
 しかし、状況証拠からアメリカは日本にゲリラ戦を行う専門的訓練を受けた集団が存在することを掴みました。ゲリラ戦をする能力はあるのだから、あとはそれに意思が加われば実行されます。その決断のスイッチは、日本の国体が占領軍によって護持されなくなる危機が生じた時に入る。アメリカ人はこのことを正確に認識し、ゲリラ戦の能力を持った人々を叩き潰すよりも懐柔することにしたのです。
 『天皇制の維持』を明確にすることによって。

 参謀本部将校が、優秀だったことを語る話として、10年前の湾岸戦争の時、瀬島龍三氏が『○月○日総理は外遊するそうですが、その日は、アメリカ軍が攻撃を仕掛けると思われるので、一国の首相として、その日は日本にいたほうがいいと思います。』と忠告したことからも分かります。氏は、この時80歳前後の一般人(国鉄解体の仕事には従事していましたが)で、この情報はオープン・ソース(新聞・テレビなど誰でも手に入るもの)を分析したものでした。
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当時本土決戦に備えてかなりの準備は行われていました。

  それなりの物資備蓄も行われていました。
松林を切り倒し松根油を製造、燃料にしたり、航空機も特攻用にかなりの数確保していました。
海岸には人間魚雷など各種の特攻兵器が備蓄されていました。

しかしその作戦はかなり杜撰なもので焦土作戦に似た自滅作戦でした。
想定上陸地点を事前に予測していたといわれますが、地図と若干の軍事知識があれば当然想定される地点です。

ソ連の参戦は予定外の出来事で満州は殆ど無防備の状態で放棄されており、最後までソ連の仲介を頼りに終戦交渉を続けていましたから原爆の投下がなくとも降伏するしかなかったのです。

それまでの戦闘で海岸線での水際防御は不可能とわかっていたのでそこには武器も持たない召集兵をタコツボに配置しウロウロ出没して砲爆撃を誘い弾薬を消耗させるという作戦で、その間に特攻攻撃を繰り返して敵の戦力を漸減させようという消極的な作戦でした。

後方に決戦部隊を配置して上陸後の敵をたたくという戦術も出動する部隊が避難民であふれる道路でつかえたらどうするかという司馬遼太郎戦車隊長の質問に対しひき殺して進めという始末でした。

戦争というより自滅戦術しかなかった状態でおそらく夥しい死者が出たでしょう。
ゲリラ戦は長期にわたる消耗戦ですが補給を欠く日本軍は結局バンザイ突撃で終わるしかない情勢だったと思います。
結局勝つ望みのない戦争を継続するだけでどこまで耐えられるかというだけでした。
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未だ陸軍の帝都防衛時の布陣図は防衛庁に保管されています。


茨城県の鹿島灘に水際配備。
これを皮切りに
千葉県九十九里浜~伊豆半島西辺りまで水際配備して第二線配備まで考えていたようです。

陸軍は最後まで戦争遂行を企てていたようです。

これを考えると、ドイツのベルリン陥落と同じ状況まで行ったと考えられます。

戦後、ドイツでは、1億マルク紙幣でコーヒー1杯が飲めない1億倍のインフレ率を記録しています。
国家、政府、体制自体が崩壊したのですから当たり前です。

恐らく、日本も同じ状況だったでしょう。
日本もインフレにはなりましたが、これ程ひどくは無く、1ドル1円が、1ドル360円になりました。

お金しか宛てに出来ない工員や労働者でもかろうじて生きて行けたようです。

昭和天皇を戦犯と批判なされる方も多いですが、
これ以上国民を苦しめたくない。
こう言う判断が現在の日本の復興に大きく寄与しています。

この事から、原爆が無くとも九州上陸辺りで天皇は動いたと推測出来ます。
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詳細は、もう書く必要は無いようですが、もし原爆が落とされなくても、終戦の動きはありましたので、ソ連の参戦で、歴史は同じように動いたと思います。

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