教育委員会に もし だめだったら 自殺するって お

教育委員会に もし だめだったら 自殺するって おどしたら 効果ありますか？
私は 本当に ９月から 行く学校がありません
お金もないです でも ずっと インターナショナルスクール に通っていたので（ 幼稚園から～中２まで）
日本の卒業証書 を もっていません

なのに 教育委員会は 卒業証書 が ない人は 公立の 中学に はいれないそうです

でも インターは お金がかかりすぎるし
私立は たかいしむずかしいし 私のような ばか は 不可能だし

私の家族は その公立に いくとおもって その 中学校の
まとなりまで 引っ越してきました
でも 本当に 学校いけなかったら 平日 なにすればいいのですか？
まだ 中学２年生ですし はたらけないし
人としていみなくなりますよね 学校いかなかったら

No.4 回答者： 46hide 回答日時： 2011/06/05 21:29

脅しは良くありませんし、効果もありません。

まず、義務教育なので公立の中学校に入れない事はありません。小学校の時、不登校だった生徒も入れます。保護者と一緒に教育委員会に行って、相談しましょう。

No.3 回答者： konata508 回答日時： 2011/06/01 00:29

ちょっと逆に質問しますが「義務教育」なのに学校に行けない理由わかりません。

あなたのやり方では「教育委員会」を動かせないと思います。理由はこの手の事件はニュースでもありますが、「恐喝」として捕まえます。また、うちの地域の場合、学校の不祥事は隠されます（自殺者が出ても新聞に載りません。生徒の親御さんを通じて噂だけが聞こえてきます）

真剣度としてあなたの意思は「馬鹿にしている」とみなされると思います。なぜなら、まず相談さえしていないからです。お金がかかるとか馬鹿だからとか関係はありません。最初の段階である「意思疎通」ができない人では「インターナショナルスクール」でも受け入れることができません。何か勘違いしているのかもしれませんが、、まずはいろいろなところに相談してください。あなたのは安易に考えすぎて逆に遠ざかる方法だと思います（下手をすると少年院や障害者施設のほうに行きますよ？）

高校の例ではありますが、「性別障害」がある方でも親と相談し、地道にいくつもの学校にじかに掛け合いながら何とか許可をいただいたと言う男子高校生（女子の制服が着たい）はいます。
それに「行きたい学校」が必ずしもあなたの理想になるかは別であり、期待を裏切られると言うことは容易にありえます。

No.2 回答者： sarahbeeze 回答日時： 2011/05/31 20:07

元校長です。

まず、自殺するっておどしても効果はありません。
私が現職の時、テストをゆーやめないと自殺するという電話がありましたが、テストはそのまま実施しました。こういうのは自分の命を人質にした、テロと同じですよ。民主主義の日本ではそういうのは通用しません。
そういうことは考えないでほしいと思います。何も物事は解決しません。

あなたの文章はそれなやりに事情があるのはよくわかるのですが、伝聞に基づいた記述が多いように思います。ここでいろいろと書くより、保護者といっしょに教育委員会に行ってきちんと相談した方がいいと思います。
あなたが思っているよりいろいろと道はあるはずです。通常は地域の中学校に、転入または編入が認められるはずです。

とにかく「なになにだそうです」という伝聞ではなく、正式に相談するのが一番です。

No.1 回答者： Shin1994 回答日時： 2011/05/31 18:35

逆に言うと、それをやると恐喝罪か威力業務妨害罪に問われる可能性もありますよ。

例えば、あなたが「公立高校に行かせてくれないと死ぬからね！」と書簡を送ったとしましょう。すると、教育委員会的にはソワソワします。「うちらのせいで死んだことにされたらマスコミがうるさいからなぁ…」と。そして、業務を中断しあなたの捜索や安否確認をするかもしれません。すると、通常の業務が出来ず困ってしまいます。こうなった場合、業務を妨害したということで威力業務妨害罪に問われます。

日本は民主主義の国です。抗議する際は、丁寧な口調で、まずは抗議の書簡を教育委員会に送るとかしましょう。まあ、法律的にダメとなっていればそれ以上何をやっても無駄です。法律で決まっていることには我々は従わざるを得ませんから…

ただ、やり方としては「日本国民でありながら、無償とされる義務教育を受けられないのは憲法に反する」という違憲論が効果的だと思います。ただしこれは、あなたが日本国籍を有する日本国民であることが前提です。

<日本国憲法>
第３章　国民の権利及び義務

第26条　
第１項　すべて国民は、法律の定めるところにより、その能力に応じて、ひとしく教育を受ける権利を有する。
第２項　すべて国民は、法律の定めるところにより、その保護する子女に普通教育を受けさせる義務を負ふ。義務教育は、これを無償とする。