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目出度く内定を頂くことが出来た企業のことを調べていると、社長が創価大の出身で、恐らく創価学会の方であることが判明しました。
自分自身、宗教がとても苦手で、創価学会の知り合いにしつこく勧誘されたことが原因で、特に創価学会にはアレルギーがあります。

社長や会社の上の役人などに創価学会の方がいる場合、その会社で創価学会への勧誘や、聖教新聞の購買推奨や、社風全体で宗教色の濃いことが多いのでしょうか?
無理やり、入信しないといけないような雰囲気になったり、聖教新聞を購入させられそうになったりしたら、どうしようかと今から不安で堪りません。
ちなみにその社長は、つい最近、前社長の後を継いで社長に就任したそうですが、前社長がどうだったのかは把握出来ていません。

どなたかアドバイスをお願いします。

A 回答 (5件)

確かに質問者さんが気にしているようなことは多いと思います。


良識のある社長・社員でしたらメリハリのある行動を取られると思いますが、もしそうでない社長・社員でしたら、質問者さんが不安に思っていることが起こる可能性は相当高いと思います。それによって質問者さんがいやな思いをしながら勤務されるのは耐えられないでしょう。

内定が決まったのでしたら、確認できるのであれば聞いてみて、自分の意見を先に伝えた方がいいと思います。
それで内定を取り消すようでしたら、「その程度の器」の会社ということで「なかったこと」にしたほうが質問者さんのためになると思います。
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> 自分自身、宗教がとても苦手で、創価学会の知り合いにしつこく勧誘されたことが原因で、特に創価学会にはアレルギーがあります。


それなら止めた方がいいんじゃないでしょうか?

以前、ホリエモンが選挙に立ったときに、選挙の票まとめでライブドア社の社員名簿を社員には無断で創価学会に流した、という噂が週刊誌に出ていました。

結局、週刊誌は宗教が恐いですから、立ち切れになっていましたが、ホントの真実はどうだったか、今もって分かりません。

もしかすると会社自体が、創価学会の下部組織かも知れません。学会のために一生働く、ということになるのでしょうが。
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私も創価学会をはじめ、新興宗教に強いアレルギーがあります。

創価学会も信者が目減りしたことが有り、信者の獲得に躍起になっていたこともあったようですので、しつこい勧誘を受けたことが何度もありました。

会社の社長が創価大学の出身であれば、創価学会の可能性が非常に高いと思います。特に中小企業の場合は、従業員の方も学会員が多いということも考えられます(場合によっては、学会員の子弟ばかりということも有ります)し、非学会員の方でも新興宗教に抵抗感が無いという人も相当数居ると思われます。

他の方の回答にもありますが、特に中小企業の場合ですと、選挙の応援や聖教新聞の購読などをしつこく勧められるということは起こりえます。特に、熱心な信者や狂信的な信者が相手の場合は要注意です。特に一人暮らしの方ですと、場合によっては家まで押しかけるということもあります(狙いやすいと思われているので)。

勧誘を断固として断っても、会社に居づらくなるだけになるかも知れないですし、合わないと判断されたならば内定辞退して他の会社を探された方が良いと思います(創価学会による被害者の会という団体がありますが、連絡はなかなか取れません)。
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私の上司にもおそらく創価学会の人がいましたが


勧誘はありませんでした。

創価学会関係の企業であればそういう雰囲気もありますが
一般企業の中にも建築関係だったりすると
学会員であることが仕事に有利になることも多いため
信仰してなくても創価学会に属している人も多いので。

上司の場合選挙の時には公明党に入れてほしいというようなことを言われました。
まあ、しつこいほどではないので軽く受け流してましたが。

小さい会社だとそういう選挙活動に協力してほしいというような
話はあるかもしれませんが大きい会社なら
No1さんの言われるようにその手のことはないと思います。

そうは言っても事実確認はしたほうがいいと思いますので
できるなら他の社員の人に話を聞く機会をつくってもらって
仕事内容などを聞くついでにさらっとその話題にふれてみては
いかがでしょうか?
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内定段階では、就職予定先の社内の実情はなかなか見えませんので、不安になられるお気持ちはよくわかります。



ただ、社長や上司が何かの宗教の信者であった場合、何かの折に一度や二度ぐらい勧誘される、ということはあり得るかもしれませんが、しつこいほどの勧誘を受ける、というようなことがあるとはあまり思えません。

あるとすれば異常なことです。

そんな異常な場合の対処の仕方は、会社の規模にもよると思います。

小さな会社でワンマン社長のようなところでしたら、宗教に限らず、他のいろいろなことでも社長の一方的な押し付けがあれば、それを面と向かって断ることはなかなかできないものです。
ましてや、もし社内全体にそれを受忍するような体質が出来上がっていればなおさらですし、こちらは新入社員ときています。

断れば、いづらくなるのは時間の問題です。
つまり、断るということは、少なくとも出世を諦めることか、最悪会社をやめることと同じだと思ってよいと思います。
もちろん、宗教の押し付けに対しては、裁判を起こしそのような行為を止めさせたり、損害賠償を得ることもできますが、あなたの側に法が味方してくれたとしても、実際問題として、今後いづらくなることに変わりはありません。

また、こと宗教のことですから、仮に「既に自分は他宗教の信者だ」と言ってみても、また「無神論者だ」と言ってみても、止むどころか却って改宗や入信の勧誘はますます強くなるような気がします。

結論から言えば、万一不幸にもそのような会社に入社されたのであれば、一度勧誘された時にキッパリ断り、それを境にもし会社にいづらいと感じるような具体的事情(いやがらせ等)が生じれば、弁護士さんのところへ相談に行かれるのがよいのではないかと思います。
ただ、どうしてもその会社での出世を諦めきれない、と思われるのでしたら、形だけでも言いなりになる以外、方法はないのではないでしょうか。


大きな会社、例えば1部上場会社等であれば、まずそんな馬鹿な社長や上司はいないと思いますが、仮にいて、もし勧誘されれば、軽く受け流せばよいことです。
それ以上執拗に勧誘されるのであればきっぱり断り、それでも止めないようでしたらしかるべき部署へ、それでも効果なければ裁判に持ち込むことです。
勝訴は間違いありませんし、そのために社を追われることもありません。
社を追われるのは、馬鹿な社長や上司の方です(^^)
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