パソコンソフトや音楽データは勘定科目のどれ？？

映像クリエイターやカメラマンをしております。
仕事柄、オンラインでパソコンソフト（１万円ほど）や音楽データ（300円ほど）を購入するのですが、勘定科目ではどの分類になるのでしょうか？私は下記のように分類しておりますが、新たに科目を作った方が良いでしょうか？

【租税公課】
・印紙税（領収書、契約書などに貼る収入印紙代）
・事業税（フリーだって儲かれば事業税を支払う）
・業務使用車の自動車税 （＊按分）
・同業者組合や協同組合などの組合費
※租税公課とは、税金や公的な金銭負担（組合費など）のこと。

【荷造運賃】
・宅急便料
※件数が少ない場合は、「通信費」で処理しても可。

【水道光熱費】
・電気、ガス、水道代 （＊按分）

【旅費交通費】
・打合せ、取材、出張などに使った交通費、宿泊費
・業務使用車のガソリン代 （＊按分）
・業務使用中の車の高速代、時間駐車料金

【通 信 費】
・電話・携帯電話料 （＊按分）
・インターネット接続費 （＊按分）
・ハガキ・切手代

【広告宣伝費】
・名刺
・暑中見舞、年賀状、案内状
・ホームページ作成
・広告掲載料

【接待交際費】
・取引先担当者や制作スタッフとの飲食代
・取引先への手みやげ、お中元・お歳暮などの贈答品代
・仕事上の付合いによる冠婚葬祭の包金

【打合会議費】
・打合せに使った喫茶代

【損害保険料】
・火災保険料（＊按分）
・業務使用車の自賠責・任意保険料 （＊按分）

【修 繕 費】
・パソコンの修理代、保守契約料等
・業務使用車の修理費 （＊按分）

【消耗品費】
・文房具、パソコン用品、その他の消耗品

【減価償却費】
・10万円以上の備品 （１年の減価償却分が経費となる）
・業務使用車の購入費の減価償却費 （＊按分）

【福利厚生費】
・事務所で飲むお茶・コーヒー代
・事業主負担の社会保険料 （専従スタッフがいる場合）
・社員旅行、忘年会の費用 （専従スタッフがいる場合）

【給料賃金】
・家族の専従者、専従スタッフへの給料
※給料を経費にするには、税務署へ「届書」が必要です。

【利子割引費】
・借入した事業資金の利子
・手形割引料

【地代家賃】
・家賃、家賃の更新料 （＊按分）
・業務使用車の月極駐車場代 （＊按分）

【新聞図書費】
・仕事の情報収集するための新聞、雑誌、書籍代
・資料代
・有料メールマガジン講読料

【外注加工費】
・外注した仕事の支払い

【支払手数料】
・銀行振込、引出手数料

【リース料】
・コピー機、OA機器など
・業務使用の車 （＊按分）

【支払報酬】
・税理士、弁護士への支払い

【諸 会 費】
・所属団体の年会費

【雑　費】
・上記のどれにも該当しない経費

No.3 回答者： yosifuji20 回答日時： 2011/03/04 12:42

誤字訂正します

他のもむ敵には使わないというような
↓
他の目的に

No.2 回答者： yosifuji20 回答日時： 2011/03/04 12:40

業務目的に使用するということが間違いないということであれば、消耗品費か雑費でよいでしょう。

仕入れはその対象物を売上として全部売ってしまって、他のもむ敵には使わないというような場合であれば良いと思いますが、他目的にも使えるのであれば売上原価ともいえない気がします。

税務申告上は損金になるかならないかという観点だけで、それこそ何でも雑費でも問題ありません。

この回答への補足

なるほど、考え方の面でとても参考になりました。
ありがとうございます。

現在はひとまず「消耗品費」として分類しております。

ただ、音楽データ(MP3)は、デジタルですので、劣化しないのが特徴です。
使っても使っても減ったりすることはありません。
その点で「消耗品」に分類するのに若干の違和感があるのですが、どう思われるでしょうか？

補足日時：2011/03/04 13:12

No.1 回答者： mak0629 回答日時： 2011/03/04 02:49

もしあなたがフリーランスで仕事をされているのであれば、そういった費用は明らかに仕入で良いと思います。

企業に属しておられるのであれば、会社に立替金請求をされるはずですから、そのソフトや音楽データが、ひとつのプロジェクトだけのための購入であれば、その費用は売上原価となりますから、やはり仕入勘定がしっくりくるのではないかと・・・

複数のプロジェクトに使えるものであるのであれば、売上原価ではなく、販売費および一般管理費に属する費用になると思いますので、製造経費勘定あたりがしっくりくるのではないかと思います。

要は、収益(売上)と直接的に対応しているのであれば売上原価ですし、直接的対応にならないのであれば、販売費および一般管理費となります。

そこまで決まれば、計上科目はそれほど重要論点ではありません。