ＮＹ株式市場 一時2000ドル超下落 取り引き時間中最大 というニュースがあり、不況になるという声が

ＮＹ株式市場 一時2000ドル超下落 取り引き時間中最大
というニュースがあり、不況になるという声が上がっていますがこれによって具体的に何が起こり不況へとつながっていくのでしょうか？？

No.1 回答者： ぷらぐろまあ 回答日時： 2020/03/09 23:35

不況になるから、市場が反応しているのです。

No.2 回答者： 銀座Clubママ 回答日時： 2020/03/10 06:24

コロナで外出を控えれば、

経済は廻りません。
企業の業績は悪化します。
よって株価も下がります。
売り注文が殺到して、
サーキットブレイカー発動
前代未聞ですが、
近年は好調だった反動
とも言えますよね。
実態経済と考えれば、
株価暴落は違和感が無い。
日経平均にしても、
日当が健全と言われてます。
政府介入して、
皆さんの年金資金を投入
無理に吊り上げてますが、
そもそも可笑しいでしょ。
一部の方が富を独占
コロナショックが、
劇薬かも知れませんよね。

No.3 回答者： Moryouyou 回答日時： 2020/03/10 07:54

私は不況になるとは、思っていませんけど。

一番のポイントは、強引にでも、
中国が、コロナ終結宣言をすることでしょうね。

今回はコロナ騒ぎの先行き不透明感、特に中国発の不況懸念に加え、
原油減産交渉決裂を契機に、米国のブラックマンデイ再来となり、
サーキットブレーカー発動となったのでしょう。
これは、投資家心理などとは到底思えず、最近では下手をすると、
『バカＡＩ』の仕業としか思えません。

象徴的なもので、経済番組に登場していた
株価などを予測するＡＩは悉く『クビ』になっています。

これを契機に、企業の投資マネーも、売手市場に偏った雇用市場も
真剣な取り組みと決断をしていくことになるでしょう。

これまでも、過渡期となっていた中国頼りの生産と消費の見直しを
考えていたのに、進んでいませんでした。
これで、本気で取り組むことになるでしょう。

日本の雇用市場は『テノヒラガエシ』となるでしょう。
まじめに働かないやつは要らないという働き方改革が進むでしょう。

終身雇用は売手の要望どおりに終わってしまいました。
働き方改革と称して、正規非正規の境目がなくなったことで、
まじめに働かない、足を引っ張るやつは『クビ』とになり、
働き方改革は本格化するでしょう。

日本の企業は、外国や政策の日和見をやめ、本気の経済対策、
景気対策に取り組むことになると思います。

不謹慎な言い方ですが、過去の様々な出来事と比較すれば、
失われるものは、とても少ないのです。

今の焦点は、情報という荒れ狂う災害が、いつ飽きられるかが
景気の底打ちとなり、『復興』などという手間は皆無なので、
すぐに回復すると思います。

そのうえで景気対策がこれまで以上に本格化する。
と考えます。

No.4 回答者： けこい 回答日時： 2020/03/10 08:32

ニューヨークダウの株価５年間のグラフを見れば、いかに異常な高騰だったかがよく分かるはず

２千ドルくらい、ケチケチしなくてもいい
今が、異常だったのです
それは日本株も同じ
この暴落で日銀や年金は莫大な含み損を抱える事となった
安倍は１０回腹を切れ

No.5 回答者： larme001 回答日時： 2020/03/10 09:31

不況か不況じゃないかという議論はあくまで時間を置いてトレンドが形成されて初めてわかるものですから当然今日明日でどうこう判明するものではないと思います。

ただし、いろんな観点で見た時に株価が下落してるということはそれだけ市場心理に将来への不安感などが募ってるということをさしますからリスク回避に向かう、すなわち企業の投資や金の流れが悪くなって経済が鈍っていく可能性があるという論理展開は成立します。

何れにせよ、現在の金融市場のマネー8割以上は投機マネー、ラフな表現をするとようするにギャンブルマネーですから、それ自体がすぐさま実体経済を意味するというと多かれ少なかれ語弊があると思います。ただし、その投機マネーの動きが一定の将来への見通しを反映することは間違いでもないので、そういう意味ではこれがきかけ担って不況へと突入する可能性はなきにしもあらずです。当然一時的なものということもありますし、市場はコロナウイルス自体の実際の世界各国（先進国）での現状での健康被害の見通しよりも、それを踏まえて不信感からくる投機マネーの動きに対する不安を心配してる感があるのも事実でしょう。その意味で言えば、収束に向かえば買い戻しが入る可能性もあるがこればっかりは一概には言えない。

No.6 回答者： Registan 回答日時： 2020/03/10 13:06

流通が止まっているので、そもそもものが作れない。

その結果、直近の企業の業種が下がることが予想され、株価が下がっています。不況へとつながるかどうかは、ウイルスの勢いが弱まって生産がどれだけ回復するかによりますね。

あとはクレジットリスクが表面化してくると怖いかもしれませんが、これまでの経験で各国の中央銀行もお金のばらまきにはあまり抵抗なくなってきているので、金融不安が起こる可能性はリーマンショックの時よりは低いと思います。

株価自体は、トランプが仕込みを完了したら、いずれ結構な底上げ策をとってくると思いますよ。為替なんていつもそんな感じだし。(^_^;

No.7 回答者： のなつぺ 回答日時： 2020/03/11 15:38

ニューヨークの相場を見ると日経平均とは異なり右肩上がりの罫線となって30000ドル目前まで上昇し続けました。

世界恐慌、ブラックマンデー、リーマンショック、アメリカ同時多発テロ、湾岸戦争などなど、様々な有事が相場を押し下げ、しかしながら歴史を辿るとそれが強い押し目でもあり、下値で株を取得した人々が数年後に富裕化するという繰り返しです。
ダウ工業平均とは名ばかりで、元の基幹産業である自動車メーカーおよびそのサプライヤー企業は構成されず、製造業がほとんどない状況で、構成銘柄の上位は情報通信・IT・金融で工業らしいのはボーイングとキャタピラーで、娯楽のウォルト・ディズニーやコカ・コーラ、マクドなんて食品もあり、メルクやファイザーなんて医薬や小売業も構成され、ダウ総合平均に買えた方がよいのかと・・。
たった30種の銘柄を常に構成を組み替えて上位に配置替えされて30000ドルと上昇し続けてきました。
アメリカは世界の警察という立場でニューヨークの相場も世界の中心的なものとなっていますが、塗り重ねた化粧のような見せかけの経済で、追随する新興国や日本やドイツのような復興国の支えの下で形成されているトップであり、外交や政治のバックにある核の脅威で世界一の経済大国を維持しているだけです。
コロナで株価が下落しても同じことを繰り返して再び株価は30000ドルへと向かうのでしょうね。
先物やニューヨークの三指数、ドル円レートに日本相場が影響を受けるので、ニューヨークの相場の下落が止まらないと日本も足元が固まらないでしょうね。
一先ず、コロナの終息でインバウンド、サプライチェーンの正常化、小売りやサービスの復調となるまでは半年から1年かかるのでは・・。
中国人はサルでもネズミでも、ハクビシンでもヌートリアでもなんでも四つ足動物を食べてしまうので、世界2位のGDPでありながら世界1位の下手物食いと新型ウイルス生産国家ですから困ったものですね！