工場長が私の頑張りをまったく認めずに不当解雇をされました。労働基準監督署に再雇用の相談に行くとご希望

工場長が私の頑張りをまったく認めずに不当解雇をされました。労働基準監督署に再雇用の相談に行くとご希望の工場にまた務めさせて貰えるでしょうか？
好条件で高給なのでやめたくありませんでした。

No.6 ベストアンサー 回答者： tanzou2 回答日時： 2023/09/10 20:06

解雇が無効、と認定されれば

元の職場に戻れる可能性はあります。

しかし、このようにトラブった従業員は
会社が色々と嫌がらせをするので
２年以内に辞めることがほとんどです。

それで、和解し、半年分の給与をもらって
終わり、というケースが多いです。


一度弁護士とも相談することを
お勧めします。

弁護士会を通せば、初回の相談料は
無料になります。

この回答へのお礼

肉体労働がシンドかったので泣き寝入りしますわ。

お礼日時：2023/09/10 22:11

No.5 回答者： ashitahatennki 回答日時： 2023/09/10 14:58

仕事が期待以下の場合の解雇

配置換え、異動などで仕事が出来る環境有る場合
不当解雇になるでしょう

仕事が出来る証明かぁ～　同僚次第かな

No.4 回答者： 5S6 回答日時： 2023/09/10 08:39

そういうクソな会社の場合、再雇用してもいやがらせを受けます。

それであれば、不当解雇を訴えるしかありません。

証拠収集として必ず録音、録画してください。相手の許可を得る必要はありません。
秘密録音も証拠として扱われます。

不当解雇の理由は知りませんが、解雇はよほどの事が無い限りできません。
その工場長をぶん殴ったりしても解雇は重すぎるとしてできません。
解雇できるのは会社の金を横流し、横領した。とかです。

地位保全手続きもいいです。
会社には大ダメージです。
解雇された理由、解雇が無効な理由を書く必要はありませんが、会社がこれらの理由を書く必要があります。
解雇された後、付け足しはできません。だから会社は圧倒的に不利なのです。
給料の支払の仮処分も出たら、会社は働いてないのに払う必要があります。
２－３年後会社が勝てたとしても、回収はほぼ不可能なので会社には痛いところです。

労働審判の場合も一人で出来ますが、弁護士を付けた方がいいです。
言った言わないなどの発言は労働者の言い分が採用されます。
労働者が負けるケースはマレです。
というか負けそうな場合は、弁護士がやめとけ。とアドバイスしてくれます。

労基に相談も自由ですが、ほとんど役立ちません。
私は裁判経験したことあるけど、こういうのやる行動力ないなら諦めてください。

No.3 回答者： 教えてライム 回答日時： 2023/09/10 06:17

解雇された会社に戻るのは辛いだけです。

転職先を見つけましょう。そこは残念ですが見切りを付けるべきです。
不当解雇は弁護士に頼んで損害賠償請求してください。会社責任での解雇ですぐに雇用保険を貰えます。解雇による生活不安もあるので数百万は貰えると思います。
労働審判になれば一度法廷に出ますが。。。殆ど、弁護士が話してくれます。大丈夫です。

No.2 回答者： ラズ91 回答日時： 2023/09/10 05:49

労働基準監督署に相談するのは重要な一歩ですが、再雇用が保証されるかどうかは確定的ではありません。

1. 弁護士の相談
労働基準監督署に相談する前に、労働法に詳しい弁護士に相談することを検討してください。弁護士はあなたの権利を保護し、適切なアクションをアドバイスしてくれるでしょう。

2. 証拠の収集
不当解雇の主張を支持する証拠を集めましょう。これには雇用契約、給与明細、勤務評価、職場でのコミュニケーションなどが含まれます。

3. 労働基準監督署への相談
労働基準監督署に相談に行き、不当解雇の詳細を提出しましょう。彼らは調査を行い、違法な解雇があった場合、是正を試みるでしょう。

4. 再雇用の交渉
労働基準監督署が不当解雇を確認した場合、再雇用を交渉する機会が生じるかもしれません。しかし、これは工場側との交渉になりますので、条件は保証されないことに注意してください。

最終的な結果は具体的な状況と法的要因に依存します。弁護士の助けを借りながら、権利を守るために最善の方法を選んでください。

No.1 回答者： 世のため人のため 回答日時： 2023/09/10 05:25

その可能性もあります。

ただし、会社側としては一度辞めさせようとしたわけですから、仮にいまの職場に残ることができたとしても、今後、さまざまな嫌がらせ等を受ける可能性はあるでしょうね。

それよりは、労働基準監督署に相談し、労働基準監督官を動かすことによって、会社に圧力をかけ、解雇に伴う退職金上乗せやら、慰謝料のようなものを出させた方が賢明のようにも感じます。

いずれにしても、労働基準監督署は、いわゆる労働者のための役所で無料で利用できるわけなので、うまく利用した方がいいように思います。