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まだまだ時間があると思っていましたが、この分では無理そうです。
何しろ、非正規でフリーターですから。
1980年頃なら、預貯金の元金が10年で利息2倍になった話を
団塊の世代の人たちから聞きます。
当時35歳で250万円の預貯金があれば、
45歳で500万円
55歳で1000万円
65歳で2000万円達成。
自分も45歳で500万円はありましたが、増えません。
65歳の予測では、2000万円の半分も無理そうです。
JR東海が株式分割で200万円の1/5で買えるようになりました。
ここの株式で40万円を運用し、徐々に買い増しをします。
大手私鉄の株式を1銘柄100万円以内で複数社買います。
500万円の予算を65歳で2000万円にするのは、大変ですか?

65歳の過半数が、預貯金2000万円あるのは、本当なのですか?

A 回答 (7件)

もっとある人がほとんどだし、2000万と言わずもっと必要です。

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問題は、資産全体ではないでしょうか。



たとえば、住む家と土地は自分のものになっていて負債はなく、年金や不労所得で安定して年額 500万円の収入もあれば、固定資産税がそこそこで、病気などの問題がなければ、普通に暮らすうえではそんなに預貯金は要らないのではないですか。

仮に将来、施設に世話になるとか、多少病気を持ったということを考えた場合でも、その土地と家が4~5,000 万の価値があるなら、それで夫婦がそれなりの施設に入るには十分だと思います。

つまり、処分可能な資産全体がどれだけあるかと言うことと、年を経ても家や土地などの資産の価値が低下しないようにすることが大事なんだと私は思います。

私はそうしているつもりです。
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預貯金が2000万円無い人でも、債券や不動産を何億も所有している人は大勢います。

 預貯金の額だけで、落伍者かどうか決めることはできません。
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『持ち家』があれば、低年金でも、なんとか生活できいると思います。


賃貸住宅(貸アパートなど)なら、貯金が残り少なくなったなら、生活保護ということでもよいかもしれません。
たとえば、先般、某テレビ番組で、老齢基礎年金(いわゆる国民年金)を受給しているお年寄りが、年金給付額だけでは、生活費が不足するので、生活保護を受給している事例を放送していました。(単身者で、どこかの都会に住んでいる男性です。老齢厚生年金はない人。貸アパートに居住。)年金給付額の満額1人分(月額で6万数千円)を受けていて、貯金などもなければ、生活保護世帯になるという事例です。
(生活保護世帯の役半数は高齢者世帯です。)
●生活保護について、さらに詳しく説明が欲しいなら、なるべく新規の投稿文で質問してください.
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厚生労働省が発表した最新統計「2022(令和4)年 国民生活基礎調査の概況」によると、2,000万円以上の貯蓄がある高齢者(65歳以上)世帯は8.7パーセントだそうです。

意外に少ないと思います。

余計なお世話ですが、質問主様が国民年金の他に厚生年金も受給できるか?自宅は持ち家か?配偶者はいるか?副収入はあるか?etc収入条件によって貯蓄額が変わるので、商品を売らない近くのフィナンシャルプランナーに将来の見通しについて相談されるのが良いかと存じます。
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今更ですがコロナショックがチャンスでしたね。


大幅下落した株も今では元に戻ってますしね。
考える時間も1年ぐらいありました。
そういう時期がまた来ればチャンスですね。
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普通はそれくらいあるのでは?


それに2000万あったところで、平均寿命までもたせるには1年で100万くらいしか使えないんですよ。
ひと月あたりなら一桁万円、決して多い額ではないと思います。
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