デフレでは (1)実質金利が上がり、 (2)債務の実質価値も増える そうですが、その理由・メカニズムを初心者にもわかりやすく教えてください。

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A 回答 (1件)

まず、教科書的には下の式のような説明なります。



実質金利=名目金利-インフレ率(物価上昇率)

つまり、デフレというのはインフレ率がマイナスということなので、マイナス引くマイナスでプラスになります。
(名目)金利が一定でもデフレになるだけで実質金利が上昇するということなのです。
これは理由というよりむしろ定義というべきだと理解しています。

さて、債務の実質価値も増えるという点ですが、デフレにより実質金利が上がる為当然債務の実質価値も上がります。

わかり易いように極端な事例で説明してみます。
インフレ(物価の上昇)とは、1000万円の不動産が1億円になるということです。
デフレ(物価の下落)とは、1000万円の不動産が100万円になるということです。
1000万円全額ローンで不動産を買った人が、その後のデフレにより不動産の価値が200万円になってしまうのに借金だけは1000万円のまま、という状態になってしまうということなのです。

デフレ下で下がるのはもちろん不動産の価値だけではありません。給料も当然下がります。
(不動産のような特定のものに限らず物価が下がるというのがデフレなのです)
つまり給料が十分の一になったのに借金の額はそのまま=借金を返すのが苦しくなった=債務の実質価値が増えた、というのがデフレなのです。

逆に、デフレの場合モノではなくお金を持っている人はその資産価値が上がるということになります。

わかり易かったどうかわかりませんが、ご参考まで。

この回答への補足

非常にわかりやすい回答ありがとうございます。
追加質問になりますが、実質金利のところで、インフレ率として期待インフレ率という記述も見るのですが、その場合、実質金利は、期待実質金利という表現になるのでしょうか?(そのような記述も見ます)それとも実質金利と期待実質金利は同じものなのでしょうか?

補足日時:2011/02/12 07:47
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Qデフレとデフレスパイラル?

最近、経済がデフレの方向に進んでいるという話を良く聞きますが、
デフレとデフレスパイラルって何が違うのでしょうか?
あと、デフレの反対はインフレですが、
デフレスパイラルの反対ってあるのでしょうか?

Aベストアンサー

 デフレとデフレスパイラルの違いについては、既に回答がなされているので省略します。
 デフレスパイラルの反対には、インフレスパイラルというのがあります。週刊ダイヤモンド1月号別冊「めちゃくちゃわかるよ!日本経済入門」によると、「物の値段が上がる」→「買い急ぎが起こる」→「品不足になる」→「さらに買い急ぎが起こる」→「値段が上がる」という現象だそうです。デフレスパイラルの全く逆ですね。

Qデフレについて教えてください。今、デフレが騒がれています。よくデフレ解

デフレについて教えてください。今、デフレが騒がれています。よくデフレ解消のためにお札をたくさん発行すればよいという解決策が言われますが、なぜ政府はそのように(お札の大量発行)をしないのでしょうか?理由を教えてください。

Aベストアンサー

 単に通貨を大量発行しても日銀の口座に滞留するだけです。
日銀はゼロ金利政策に続いて量的緩和といって、一般の銀行の日銀当座預金にお金を振り込みましたが資金需要がなかったためそのまま口座に塩漬けとなり市場には出回りませんでした。政策としては、通貨発行のほかに流通させる方法も必要です。

 お札をたくさん発行すればよいという場合にはそのお金を流通させるため次の2つのどちらかの方法が考えられます。

(1) お金を国民に配る
 定額給付金や子供手当てのようなものです。でも、預金や借金返済に回ると消費が増えずデフレ解消に役立ちません。預金が増えればさらに通貨が減ってデフレになります。これを俗にヘリコプターマネーといいますが、全額消費に回らないのが玉にキズです。

(2) 政府が使う
 ずばり公共事業です。今まで必死になって削減してきたのでこれを増やすには反対が強いでしょうね。

結論は、発行したお金を預金しないで使わないとデフレ対策にならないです。

Q【デフレ】日本はデフレって言われてますよね?円安ってインフレでは?どういうことでしょう?日本はデ

【デフレ】日本はデフレって言われてますよね?円安ってインフレでは?どういうことでしょう?

日本はデフレって言いますけど、インフレ??

Aベストアンサー

円安というより、ドル高。対米貿易の一部のみ、影響がありますが、日本国内のデフレ、インフレと連動してるわけではありません。

値段が上がってる品もあれば、下がってる品もあります。
完全なインフレやデフレではなく、あえていえば、物価が不安定、でしょう。

Q【スウェーデンではマイナス金利導入で不動産バブルが起こっていますが】日本もマイナス金利を導入したのに

【スウェーデンではマイナス金利導入で不動産バブルが起こっていますが】日本もマイナス金利を導入したのに不動産バブルは起こりませんでした。

2国の違いは何だったのでしょう?

Aベストアンサー

日本でも起こりかけましたが、度重なる不動産関係のゼネコンが不正してしまったので、逆に冷えました。

Qデフレについて、

誰か教えてください。
今、世の中でデフレ、デフレと騒いでますが、一体いつまでデフレが続くと思いますか?また、デフレの打開策はないのでしょうか?
あと、アメリカがイラクとの戦争によってデフレが解消したりしますか?
すみませんが、教えてください。

Aベストアンサー

 残念ながら、デフレの出口は見えていません。当分続くでしょう。昨日聞いたセミナーではあと10年は続くと言っていました。
 アメリカとイラクの戦争がはじまっても多分解決しません。戦争特需による上げ要因よりも将来不安による下げ要因の方が多分大きいでしょう。原油の値上がりにより物価上昇はあるかもしれませんが、そういうのって「デフレ解消」って呼べるのか疑問です。
 デフレ解消への必殺技はいくつか学者や関係者の間で提言されています。
1.円安にする
 輸入品が値上がりするので物価が上がる。また、輸出産業の競争力もあがる。でも、確実に円安にする方法がわからない。
2.毎年消費税を1%づつ上げる。
 消費税が1%上がると物価が1%上がる。しかも毎年駆け込み需要が見込める。ただ、政府の支持率が下がるので総理大臣はやりたがらない。私もやって欲しくない。

まあ、ここで質問しても本当にいい回答は得られないですよ。もしそんなのがあったらとっくに政府はやってます。

Qどうやら金利下がるそうなんですけど、住宅ローンの金利も下がりますか?

変動金利でローンを今組んでるのですが下がると思いますか?

Aベストアンサー

多少は下がるとは思います。
が、10年固定金利以下までには下がらないと思います。
ちなみに、今、各行の10年固定金利は1.9%~2.1%です。

「多少は」という但し書きに関してですが・・・。
今、話題の全世界同時の金融危機が下げ要因でもあるし上げ要因でもということです。

下げ要因・・・貸し出し金利切り下げ。
上げ要因・・・長期の国債等の金利の推移。

例えば、もうすぐ開催される各国首脳会議で金融危機克服に日本が多額の拠出を表明。
そうなると、日本はそれに見合った多額の国債を発行することになるでしょう。
ここで余りにも分不相応のバラマキ外交をやると日本国の国債の信用に対する不安も。
仮に、そのような状況にでもなれば長期の国債金利はジワリジワリと上昇。
それに連動する形で住宅ローンの変動金利もジワリジワリと上昇。

ここ2、3年では<国債金利がジワリジワリと上昇>という状況は出現しないかもです。
だが、数年後に<分不相応のバラマキ外交>の付けは必ず回ってきます。
ですから、数年後の変動金利の動きを予測すれば、今は、10年固定金利。
ですから、数年後の変動金利の動きを予測すれば、今は、2、3年の変動金利で様子見。

こういう思いで去る10月26日、住宅ローン相談会に行ってきました。

多少は下がるとは思います。
が、10年固定金利以下までには下がらないと思います。
ちなみに、今、各行の10年固定金利は1.9%~2.1%です。

「多少は」という但し書きに関してですが・・・。
今、話題の全世界同時の金融危機が下げ要因でもあるし上げ要因でもということです。

下げ要因・・・貸し出し金利切り下げ。
上げ要因・・・長期の国債等の金利の推移。

例えば、もうすぐ開催される各国首脳会議で金融危機克服に日本が多額の拠出を表明。
そうなると、日本はそれに見合った多額の...続きを読む

Qデフレの原因について

デフレの原因というのは細かく言えばいろいろありますが、主に以下の2つが議論されていると思います。
- 単純に需要そのものがないこと(デフレギャップ:技術革新がないので新しいものが出ないとか、みんな欲しいものは買っちゃったとか、人口動態上、人口が減り始めたとか)
- 収入が下がっているから使うお金がない(デフレスパイラル:お金がないので安いものを買う)


(1)そもそもデフレの原因はデフレギャップではないのでしょうか?
デフレスパイラルが原因なのでしょうか?

最近は企業に対してデフレ脱却のために内部留保をやめて給料を上げろという話がよくきかれますが、給料上げてもデフレが止まるとは思えないのですが。


(2)そもそも名目の給与総額が減ったからと言って、デフレになるものでしょうか?

デフレの原因は名目賃金の低下であるという主張があります。どうも正しいとは思えません。
http://ikedanobuo.livedoor.biz/archives/51838762.html

まず、名目賃金が下がろうが上がろうが誰だって同じものなら安いものがいいに決まっているので安いものを買うと思います。名目賃金が下がったらデフレになるとも思いません。名目賃金が下がらずとも、企業が努力して値段を下げたらデフレになると思います。

むしろ名目賃金が下がったら、今まで買っていたものの数量を減らすと思います。商品単価が下がるのではなく、数量が減ると思います。

デフレの原因というのは細かく言えばいろいろありますが、主に以下の2つが議論されていると思います。
- 単純に需要そのものがないこと(デフレギャップ:技術革新がないので新しいものが出ないとか、みんな欲しいものは買っちゃったとか、人口動態上、人口が減り始めたとか)
- 収入が下がっているから使うお金がない(デフレスパイラル:お金がないので安いものを買う)


(1)そもそもデフレの原因はデフレギャップではないのでしょうか?
デフレスパイラルが原因なのでしょうか?

最近は企業に対してデフレ脱却の...続きを読む

Aベストアンサー

> (1)そもそもデフレの原因はデフレギャップではないのでしょうか?
> デフレスパイラルが原因なのでしょうか?

インフレ・デフレという、物価がどのように決まるのかについては、実は経済学の最先端でも未だに良く分からないことが多いのが現状です。
それでも、いくつかのことは既に分かっています。
その根幹としては、簡単に言えば、沢山ものがあれば物価は下がり、逆にものが少なければ物価が上がる、という点です。

バブル崩壊後、いわゆる過剰生産設備の問題(要するに1000個作る能力があるのに必要なのは実は500個だったら物価は下がるよね、という話)などいくつかの原因によりデフレギャップが生じており、これが日本のデフレの原因である、ということがよく指摘されています。
ただし、このデフレギャップは潜在供給と実際の需要の差ですが、潜在供給を測定できないため、デフレギャップも測定できません。潜在供給を「このくらい」という仮定の下で計算して求めます。したがって、日本くらい大きければ別ですが、デフレギャップが比較的小さい国では仮定を少しいじるだけでデフレギャップが大きくも小さくもなります。

デフレになると投資や消費が冷え込みます。
すると、デフレギャップはますます大きくなりますから、デフレ傾向はますます強くなります。これがデフレスパイラルと呼ばれるものです。つまりデフレスパイラルとは、放っておくとデフレギャップを高止まりさせてしまうメカニズムです。


> 最近は企業に対してデフレ脱却のために内部留保をやめて給料を上げろという話がよくきかれますが、給料上げてもデフレが止まるとは思えないのですが。

と言っている人たちは、内部留保というものが何物かを知らないか、知っていてミスリーディングさせるようなことを言っているのです。
内部留保は資本の一部であり、利益のうち税にも配当にもならなかった部分です。普通は設備投資などの投資に使われており、企業内部の貯金ではありません。


> (2)そもそも名目の給与総額が減ったからと言って、デフレになるものでしょうか?

それ以前に、とても不思議な事実を指摘しましょう。給与総額が下がっているとして、GDPの家計の消費支出はほぼ横ばいで、家計の持つ資産はリーマンショックまで増加し続けています。
給料が減っていて、同じだけ消費しているのに、貯金が増えている、と言っているわけです。実に奇妙だと思いませんか?

給与総額が減っている原因は、単に高給のいわゆる団塊の世代が抜けていることが大きな原因を占めています。これに加えて、いわゆる就職氷河期以降の世代の給与が上がらないことも原因としては上げられます。
更に、この団塊の世代は退職後にいわゆるシルバー人材等で非正規雇用として働いているため、非正規雇用人口を押し上げ、平均給与を押し下げています。例えば過去15年間の非正規雇用増加の約半分は、60代以降です。

カラクリとしては、年金など非給与の所得が存在するためです。特に年金は年々その額を増し、現在は50兆円(GDPの10%)を超えています。この増加を無視しているため、上記のような不思議なことが起こっているわけです。


勿論、名目の給与総額が減ってデフレになることはあり得ます。デフレギャップは潜在供給と需要の差ですが、給与総額が減った場合には需要が減るためです。
問題は、日本で妥当なのか? という点です。
妥当だとすれば、給与削減→需要減→デフレ、となっているはずです。しかしながら日本の家計消費はほぼ横ばいであり、需要減が起こっていないということが分かります。
したがって、妥当ではない、ということになります。

> (1)そもそもデフレの原因はデフレギャップではないのでしょうか?
> デフレスパイラルが原因なのでしょうか?

インフレ・デフレという、物価がどのように決まるのかについては、実は経済学の最先端でも未だに良く分からないことが多いのが現状です。
それでも、いくつかのことは既に分かっています。
その根幹としては、簡単に言えば、沢山ものがあれば物価は下がり、逆にものが少なければ物価が上がる、という点です。

バブル崩壊後、いわゆる過剰生産設備の問題(要するに1000個作る能力があるのに必要なの...続きを読む

Qアメリカは金利を上げていくそうですが、今までの0金利政策のままだと、何が不都合なのでしょうか?

アメリカは、今まで続けてきた0金利政策を変更し、金利を逐次上げていくようです。
この変更は、アメリカの経済が順調になった、ということだそうですね。
<FRBはこれまで、利上げの条件として、(1)雇用情勢のさらなる改善(2)物価上昇率の持ち直し−−を掲げてきた。失業率は危機後、一時10%まで悪化したが、今秋に5.0%まで改善し、雇用者数も増加が続く。FRBは雇用改善が続けば、賃金が上昇し、低迷している物価上昇率も目標の2%に向かうと判断。イエレン氏は「金融政策を緩やかに変更しても、景気は拡大を続ける」と述べ、先行きに自信を示した。>
なぜ、利上げをするのですか?
経済が良くなってきているのだから、今のままの金融政策をそのまま継続すれば良い、と思うのですが。
0金利政策のままだと、何が不都合なのでしょうか?

Aベストアンサー

すいません。けっこう参考にしてる経済評論家の言葉をまんま引用しましたが、バブってきたはバブルの兆候という意味とは少し違います。
アメリカ経済はもう十分回復しましたよって意味です。

ゼロ金利政策は、病気だったアメリカ経済の治療の為の薬だと思って下さい。アメリカ経済が病気から回復したので、薬の投与を止めると言うことです。
要するに、ゼロ金利政策していない状態が健全な状態と言うことです。

質問の趣旨は、恐らく、回復した状態で薬の投与すると何が問題かということですよね?

健全な経済状態とは緩やかインフレ経済(物価上昇率1%~2%)を指します。
前回の回答でも書きましたが、ゼロ金利政策は金融緩和政策です。
そのまま薬の投与し続けると過剰なインフレを招くことになります。物価上昇率が2%を超えてしまいます。だから、そうならないように、ゼロ金利解除、実体経済に合った金利に戻すのです。

この説明で判りますか?

Qデフレと金利の関係

デフレになると金利はどう変化しますか?
あるいはこの二つに相関関係はないのでしょうか?

デフレになると一般的には金利を下げて景気回復を図ろうとすると思います。しかし、そもそもデフレってお金の価値が上がっている状態なので金利が上がる方向に向かうのでは、とも思います。

デフレと金利の関係について教えてください。

Aベストアンサー

 原則的には、インフレ下では金利は上昇し、デフレ下では金利は下降します。相関関係は認められますが、では実際の経済局面ではどうなのかというと説明が難しい状況が生じています。

>デフレってお金の価値が上がっている状態なので金利が上がる方向に向かうのでは、とも思います。

 デフレの初期には、お金の価値、端的には個人の収入は減少しないので、購買力が高くなります。しかし、デフレの進行とともに全体的な需要の減少により生産活動が低下し投資効率は低下します。
 従って、金利は低下するということは経済学の教えるところですが、あくまで原則論で、スタグフレーションの場合は、どうなのかというとまた別な説明が必要となります。

Qデフレとゼロ金利解除について

今デフレがなぜ問題なのかというと、物価が下がる前の借金が返せないからと思ってますが、国民(消費者)にとっての問題は、企業の利益が減少することで、給与やボーナスの減少につながっていることと考えてよろしいですか?
物価が安くなるのは消費者にとっては有りがたいですが、企業にとっては旗迷惑なことであるなら、インフレになればいいんですか?
またゼロ金利解除について、金利回復により中小企業が打撃を受けるとされていますが、それならなぜ解除したのでしょうか?
教えてください。

Aベストアンサー

基本的には日銀や政府は「ゆるやかなインフレ」を目標に経済運営を行います。
景気が過熱しすぎるとバブル化し、インフレに歯止めが効かなくなる可能性があるため、金利を上げる事によって景気の過熱感を冷まします。バブル化するようなインフレは短期の投機家以外では、誰にとっても好ましいものではないので、長期的な視点で考えた場合経済界からも歓迎されます。もちろんこれは正しい判断であると思えた場合です。
逆に景気が減速してきていると判断したときには金利を下げ、お金を借りやすくし景気を煽ります。日本の場合それさえ通用しないほど景気が減速し、ゼロ金利という事態にまで発展しました。また、2000年に楽観視してゼロ金利解除をして景気がまた真っ逆さまという失態を日銀はやっており、その為今回のゼロ金利解除にはメディアなどを中心に非常に神経質に問われ報道されています。

この間のゼロ金利解除宣言としては、デフレ脱却の見込みや現在の景気動向から、ゼロ金利という異常な政策から通常の金利運営に戻したいというのが日銀の判断という事です。


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