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第五波がなぜここまで収まったか教えて下さい。素人の私は、ワクチンの効果と、ケアを受けられない患者の爆発的増加が報じられて人々が危険な行動を強力に抑えた効果の2つを考えています。

A 回答 (6件)

人流はあまり関係無く季節性だからです。



人流だけが関係するならばデルタ株の感染数増加や減少は説明がつきません。

例えばデルタ株は気温32℃位が最も活性化して、28度以下で減少すると考えると急な増減の説明が付きます。

冬は冬で別の変異株が流行するので今の自粛はほぼ意味がないと思います。
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この回答へのお礼

皆さんありがとうございます。

お礼日時:2021/10/08 18:51

これが分かればだれも苦労はしないよ。


そして、これがわかれば「第六波」も伏せげっるが、多分第六波は起きるだろうね。
オリンピックやパラリンピックも関係あるかも。
都議選も。
となると・・・・。
今度の衆議院選挙でまた増えるかも。
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すべてのVIRUSによる感染症は、異種株が出るたびに、弱毒化されていくのは、医学的に証明されています。

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ヒントを差し上げます。



感染者数を毎日集計して公開しているNHKや朝日新聞のニュースサイトを見てください。

オリパラが終了したその日を境にして、東京都の感染者数が

5000人→3000人→1800人といった具合に、感染者が激減していくのが確認できます。

緊急事態宣言を発令したのは、1か月以上前のこと。
緊急事態宣言を発令して1か月が経過しても、感染者数は劇的に増加するばかりで減少する気配がみられません。

そうかと思えば、オリパラが終了したと同時に、感染者が激減を始めたじゃないですか。

ワクチンの接種者はグラフでみると分かりますが、接種者の増加は非常に緩やかなものですから、急激に感染者が劇的に増加or減少するはずがないのです。

なお、感染者数が激増・激減した期間は、オリパラに開催・終了の時期と完全に符号します。

マスコミは「感染者の増減が急なことに首をかしげている」などといっているが、オリパラが原因で感染爆発が起きやことは明白であり、
夏場なのに感染症患者が過去最多を記録するという、医学上ありえない事態が起こったのはなぜかをデータとにらめっこすることです。

あるいは政治的事情で感染者数を少なく発表したいがためみ、意図的に「検査数」を減らして、見かけ上、感染者が少なくなったように見ているのか。


少し頭の回る人ならわかることなのに、なぜ大臣や医療関係者はトボけたふりをしているか分かりますか?

正直に言うと、報道弾圧をされたり、総理官邸や自民党から圧力を掛けられて組織のトップが左遷されたりするからなんですよ。

ビジネスジャーナル
「自民党・安倍政権、驚愕の報道介入&言論弾圧!」
https://biz-journal.jp/2015/04/post_9687.html


この記事をみてください。

東京五輪は「復興五輪」とは名ばかりの、馬鹿者によるガス抜きイベントだったことが判明しています。
福島ではノーマスクで昼間から酒を浴びてどんちゃん騒ぎ。
http://www.asyura2.com/16/hihyo15/msg/620.html

東京オリンピックをコロナ下でも中止に出来ないのは、自民党のオーナーである経団連企業がオリンピックで儲かる利権を持っているからです。
菅政権が悪いとか、アベノミクスが大企業のみ恩恵をもたらしただけとか言う前に、自民党のオーナーが誰であるかを見極めなければなりません。
表に出ている自民党への企業献金は経団連企業だけでも20億円あります。
世界の構図である大手資本家が政治を動かしている事と日本も何ら変わりないのです。
そして極一部の役員や株主達は消費税など屁とも思わないぐらい影響は無いが、低所得者に取っては食べる物を切り詰めなければ成らない殆ど影響が大きいのです。
https://ameblo.jp/ba5603/entry-12676517662.html

デーブ・スペクターさん「もはや自民党オリンピック」と揶揄
https://www.chunichi.co.jp/article/205951


東京五輪とは、利権で一儲けしたい奴等と政権連中が開催した娯楽だったのです。
こんなものを開催するから東京は人でいっぱいになり、緊急事態宣言の効果を打ち消してしまったのです。

話は変わりますが、
飲み薬と違って世界中の人が反強制的にワクチンを受けるとなると、ワクチン会社に転がり込むカネは数十兆円。
1本1000円 X 50億人 X 4回接種=20兆円。

だから飲み薬ではなく、非常に危険といわれていたRNAワクチンの開発を大手製薬メーカーがしのぎを削って始めたのでしょうね。

ワクチンは世界最大の利権であるという面も知っておきましょう。

ネットビジネスニュースNETIB-NEWS 2021年06月18日号
「コロナ用ワクチンは安全か?世界で広がる疑念や疑問の声 」

 世界各地でコロナ用ワクチンの争奪戦が繰り広げられている。今やワクチン・メーカーにとっては「売り手市場」と言っても過言ではないだろう。菅総理も先のワシントン訪問の折、ファイザーの社長に直訴してワクチンを譲ってもらおうと必死だった。日本政府は明らかにしていないが、ファイザーもモデルナも日本向けにはアメリカ国内より3割増しの値段を要求しているという。

 そうした奪い合いの結果、「ワクチン長者」が続々と誕生している。新たに億万長者の仲間入りをはたしたのはワクチン製造会社の社長や会長ら9人である。この1年で、合わせて193億ドル(約2兆3,000億円)もの資産を増やしており、アマゾンのジェフ・ベゾス氏やテスラのイーロン・マスク氏も真っ青のようだ。

 トップはモデルナのステファン・バンセル社長。以下、ファイザーと提携するビオンテックの社長やモデルナの最大の投資家らが続く。驚くことに、感染症が爆発的に急増している現状を尻目に、インドの製薬会社の会長まで「ワクチン長者」になっているのである。

 政府の開発資金を基にワクチンを開発しているにもかかわらず、こうしたワクチン・メーカーは値段を安くするどころか、値段を吊り上げ、「史上空前の利益」を上げている。本来なら、「人類の危機的状況」であり、無償提供されてもおかしくない話であろう。人さまの不幸に付け込むような、あまりにも露骨な儲け主義には大きなしっぺ返しが来るに違いない。

 いずれにせよ、日本でもファイザー社のワクチン接種が進んでいるが、その危険性については十分な理解が得られていないようである。ファイザー社自身が、そうした警告を発しているのだが、日本ではまったく報じられていない。

 たとえば、ファイザー社は5月19日、39ページにおよぶ「ファクトシート」と銘打った報告書を発表した。これはアメリカの食品医薬品局(FDA)の緊急承認ガイドラインに沿ってまとめたもの。それによれば、12歳から15歳の子どもたち1,097人に接種したところ、866人に副反応が確認されたとのこと。

 何と、8割もの高い比率で異常が発生しているのである。幸い、そのうちの半分は軽い症状だったというが、残りの半分は深刻だったことが報告されている。問題は、深刻な副反応に見舞われた子どもたちの大半は「生涯にわたって障害を引きずる可能性がある」との指摘であろう。「メッセンジャーRNA」と呼ばれる、これまで人に注射したことのないワクチンのため、「長期的な副反応については不明な点が多い」ことを製造会社が認めているわけである。

 ワクチン接種の必要性のみが大きく宣伝されているが、製薬メーカーがリスクについて報告しているにも係わらず、日本政府はそうした情報を提供しようとしていないのは、理解に苦しむ。実は、ファイザー社の元副社長も内部告発のかたちで、自社のワクチンが動物実験に際して、死亡したり副作用に見舞われたことを明らかにしている。

https://www.data-max.co.jp/article/42298
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これは専門家でも明らかにはされてないかと思います。


そのうえで私がニュースでみたことですと…

・ワクチンの効果と、ケアを受けられない患者の爆発的増加が報じられて人々が危険な行動を強力に抑えた効果の2つを考えています。

まずそうです。この効果はあったと思います。
次に、緊急事態宣言の効果も一定程度はあったと思います。
そして、わたしが、面白い?な?と思ったのは
ウイルスには自壊という現象があるようです。
自壊とはあまりに急激に多くの変異をすると死滅する現象だそうです。
ただ、新型コロナウイルスにおいてはそうだたのかは解明はされてません。
また、この自壊は急激に多くの変異を繰り返したウィルスにおいてのはなしで、従来型はあまり変異してないので、自壊はせず、また新たな恐ろしい変異種がでてくるかもしれない。
っていってましたね。

参考にしてください。
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ワクチンと自粛だと思います。

深夜の飲み屋をやるとマスクせずに大声になるので、クラスターがおきますが、自粛は効きます。

感染による抗体は時々情報を見ても少ないです。
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