10代と話して驚いたこと

職務経歴書に書いてあることが正しいかどうか、
前職調査をする、などとよく言いますが、
ふと思ったんですが、これだけ個人情報の保護が
叫ばれていても、そういうのって簡単にチェックできるもの
なんでしょうか。

A 回答 (11件中1~10件)

#3です。


社会保険の番号など、不明でも、名前と、住所が
一致すれば、前職の会社名を一致してるかは、
確認できるようです。
(通常は、前職に連絡すれば、いいのですが、倒産などの場合。)
それなりの手続きと、理由が必要ですが、これ自体は、
違法ではありません。
また、調査の専門も、違法性は、ないと思います。
ただ、最近(1年以内)の人以外は、前職企業も、
知らないで、通すのもあるようです。
前職企業ともめて、辞職すると、再就職になかなか、
通らなかったです。(1年ほど)、面接に言っても、
もめた詳しい原因を話してくださいなど。
(もめたことは、職務には、書いていない。)

と、いう経験からです。
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この回答へのお礼

たくさんの方々にお返事いただきまして、
本当にありがとうございました。
この場を借りて、まとめてお礼申し上げます。

お礼日時:2007/08/12 20:38

経験からいって3割の企業は前職調査ありました。


ただ本格的な調査というよりは○○さんいらっしゃいますか?
というような在籍確認程度でそこまで詳細に
聞いてきたくるようなことはないでしょうし、
あったとしても会社が個人情報保護の関係で答えなかったはずです。

あとはライバル業界や取引のある業界だと
営業担当者を通じて話を聞くというようなことがありました。
ちなみに銀行、生命保険だとお金を扱うということもあり、
前職調査も部署によって多少厳しくなっています。

あとは転職した先で出世して管理職や
コンプライアンスなど会社の重要機密を扱う部署に異動になった場合など
経歴を洗いなおす(スキャンダルがないか)場合があります。

個人情報保護法に関では、採用に関して必要である、
もしくは同意書をもらえれば違法というわけでもありません。

あと、最近増えているのは「在籍証明」を求められるケース。
外資系は特に多くて前の社からもらってくるように言われることがあります。
前の会社で証明書のフォーマットがなければ
そのほか客観的に証明できるもので代用されます。
私が外資系銀行の時は退職証明書が発行されました。
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この時代にまだ前職調査なんてやってる会社は、しょーもない企業ばかり。

たとえ上場企業でも中身はからっぽなおかしな会社ばかりです。だから、逆に前職調査なんてされておとされたら、そんなしょーもない企業に入社しなくて良かったって思えばいいんですよ☆
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人事担当です



出来ます

>これだけ個人情報の保護が叫ばれていても

法律に違反しない限り調査するのは構わないでしょう
(違反してもする人は居ますが・・・)

>前職調査をする

違法性が無いでしょう
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当人に、


「これこれこういう理由で前職への問い合わせを行います。よろしいですね?」
って許諾を得た上で、当人の代理として問い合わせするのであれば、全く問題無いです。
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簡単にできますよ。

前職の会社に電話して、勤務状態はどうだったかとか、退職理由とかを問い合わせるのです。答えてくれる会社もありますし、しない会社もあります。
 私は実際電話を数回受けたことがあります。問題のない社員ならきちんと答えてあげました。再就職がうまくいったほうがいいわけですし。。特に経理担当などへの就職は、お金のことについてきちんとしていたか気になるようです。自分がよく知らない社員については、答えませんでした。
 私が自分で問い合わせしたことはありません。
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このご時世ですので難しいと思われますが、経歴書から前職の会社に電話して確認する事は簡単にできますし、社会保険の登録内容から前職を調べる事は可能です。

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普通はやらないし、採用の担当者がその職のプロであればあるほどやらないですね。


なぜやらないかというと理由は簡単です、聞いても本当のことは言わないからです。
そのことは採用のプロであればあるほどわかっているからです。
翻って考えてみれば、彼らは逆に自分が社員のことについて、他の会社から聞かれたら例えなんらのトラブルがあったとしても絶対に口には出しません、当たり障りのないことを言ってごまかします、それがプロですから。
またトラブルを他社の人に話してみても、会社のイメージダウンにはなっても、プラスになることなど一つもありませんから。
それにそんなトラブルのことを言えば自分の会社の管理が甘いと宣伝しているようなものです。
つまりいずれにせよ、自社の余計なことを他社に話すということは会社にとってマイナスになる可能性は多々あるが、プラスになる可能性はほとんどないということです、それをプロは熟知しています。
ただこれは多くの採用のプロの場合です。
その一方で少数ではありますが、中小企業などで採用専門ではなく、普段は別の仕事をやっている人がそのときだけ臨時にやる場合があります、その場合は採用のイロハを知らないために、すぐ応募者の会社に電話するというような困った発想になることがあります。
一般的にいえば通常はやらないが、一部素人の採用担当者の場合やってしまう危険性はあるということです。
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この回答へのお礼

ご回答ありがとうございます。
前にいた会社は、合併に合併を重ね、現在は社名も残っておらず、
メンバーも散り散りになっています。
そういう場合はどうなるのかな、とか、そもそも本当にそこに
勤めていたかとか、零細企業ならともかく、大手のコンプライアンスが
しっかりできている企業であれば、情報保護の観点から
普通は言わないのではないかな、なんて思ってます。
調査会社などを通せばさすがにわかるかもしれませんが、
そこまでの工数と費用をかけていちいちやる企業って
今でもあるのかと、ふと疑問に思ってしまいます。

お礼日時:2007/08/10 02:31

>前職調査


これは、社会保険に入っている場合は、意外と、簡単に、
わかります。
また、入っていない場合、小さい会社なので、数年間は、
すぐに、わかるでしょう。
ただ、同製品を作るライバルの場合、わかりにくいようですが、
企業が、本気でやれば、専門の調査会社があります。
そこにかかれば、たいていのことが、一発でわかります。
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この回答へのお礼

ご回答ありがとうございます。
社会保険って、雇用保険被保険者証(でしたっけ??)とかを
その企業に提出しないかぎり、わからなくはないのですか?
企業に応募して、履歴書と職歴書を出した段階では
わからないのではないかと思うんですが・・・。
すみません、社会保険について無知なので具体的にご説明頂けると
大変ありがたいです。

お礼日時:2007/08/10 02:24

個人情報保護法ってのもあるし、


そんなに簡単に漏らすとは思えないけどね。

ためしに、最近辞めた人の事を
電話などで会社に聞いてみたらどうでしょ?
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この回答へのお礼

ご回答ありがとうございます。
このご時世では難しい気がしますよね。

お礼日時:2007/08/10 02:21

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