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15日の試験まで近く焦っています!
現在独学で1級取得を目指している会社員4年目です。今年から管理部門にきています。
原価計算で営業利益差異分析の問題についての質問です。販売価格差異と販売量差異を求める問題があると思います。そのなかで、販売量差異を求める時に問題によっては「予算貢献利益」を使う問題だったり、「予算販売価格」を使って販売量差異を求める場合があります。
つまり(1)販売量差異=(実際販売量ー予算販売量)×予算貢献利益の時と (2)販売量差異=(実際販売量ー予算販売量)×予算貢献利益
の時があるのです。

ネットで検索したところ同じような質問もあり、その中の回答では回答用紙に変動売上原価数量差異が、求められている場合は予算販売価格を使った算定をしますという回答がありました。この回答は正しいでしょうか?また皆さんはどのように(1)と(2)の方法の判別を問題ごとにしていますか?
恐れ入りますが回答よろしく御願いします!

A 回答 (1件)

販売数量差異という言葉は試験上、2通りの意味で用いられます。



1つは売上高数量差異、つまり単位あたり予算売上高で評価したものとしての販売数量差異(1)。もうひとつは、貢献利益数量差異、つまり単位あたり予算貢献利益で評価したものとしての販売数量差異です(2)。どちらも同じように販売数量差異という名前で呼ばれます。

そもそも予算実績差異分析というのは、予定されていた利益に対して実際にどれだけの利益が上がったのかを分析するものなので、着眼点はあくまで利益にあります。貢献利益差異としての販売数量差異は、そのまま利益の分析になっているので問題ないのですが、売上高数量差異としての販売数量差異はそのままでは単に販売数量が売上高に与えた影響を示しているだけであって、販売数量が貢献利益に与えた影響を示していません。貢献利益に与えた影響を分析するためには、それ以外に変動費に関する数量差異をも明らかにする必要があります。したがって、変動費数量差異の回答が求められているということは、売上高数量差異-変動費数量差異という方法によって貢献利益の分析をするということを意味していますので、販売数量差異は貢献利益数量差異ではなく、売上高数量差異の意味で用いられていると解すべきなのです。
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この回答へのお礼

よくわかりました!そもそも利益の分析なんですね、だから予定貢献利益はそのままでOK、予定販売価格の場合変動費数量差異を考慮する必要がある、と覚えるようにします。ありがとうございました!来週の試験がんばります。

お礼日時:2009/11/07 09:32

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