キャッシュフロー計算書の間接法の可算調整について

キャッシュフロー計算書の間接法の処理のうち、減価償却費や貸倒引当金などは非資金費用項目でないため、可算調整するとテキストに書かれておりました。
で、疑問が１つ沸きました。

減価償却費はキャッシュインアウトに影響を与えないと書かれているのに、
なぜ、可算調整を行うのでしょうか？ なぜ税引き前当期純利益に加算するのでしょうか？
非資金費用項目でなくキャッシュの増加に影響がないならば、プラスもマイナスもしないで除外項目として処理すればいいのならば、意味がわかるのですがなぜ可算調整するのでしょうか？ 可算調整をする意味がさっぱりわかりません。貸倒引当金も同様にわかりません。

さっぱりわからないながら考えてみたのですが、
キャッシュフロー計算書の間接法の場合は、P/L の当期純利益が前提となり、それがなければ間接法で作れない。その前提となる当期純利益は、減価償却費や貸倒引当金などの販管費を引いて求めているものであるから、非資金費用項目を加算しなければ、当期純利益を求める段階で引いたままになってしまっている。だから、引いたままになっている減価償却費や貸倒引当金を加算して引いてない状態に戻して、さらに減価償却費や貸倒引当金は非資金費用項目であり、今回はキャッシュフローをみたいのであるから、引いたままにしておくのでは求められないから、加算する。


ということではないのでしょうか？

No.1 ベストアンサー 回答者： minosennin 回答日時： 2013/01/30 21:41

質問文の後段に書かれている通りです。

P/L の当期純利益は、減価償却費などの非資金費用項目を控除されているので、これを元に戻すために加算する必要があります。

この考え方を独力で思いつかれたのなら、キャッシュフロー計算書については免許皆伝ですね。