近所に専門学校が無いため、通信教育を受講しようと思います。しかし通信教育で税理士資格取得は無理!と言う情報を得たため、せめてWebやDVDを用いた通信教育をと考えております。なにか情報等ありましたらよろしくお願い致します。

A 回答 (3件)

大原 TACでも 通信教育は 通学講座そのままなので安心できます。


但し 模擬試験を2時間計って解答するのは大変苦しいと思います。
そこで (1)スクーリング制度を利用して 毎月1回は通学講座を受講してくる。 (2)直前期には追加料金(本当は授業料に含まれいますが)を
払ってでも 模擬試験を皆と受けてください。 時間配分・理論計算の切り替え等 絶対にお勧めできます。
(全国各地で行われる全国・統一模試の受験のみだったら足りない)

本試験が初めて2時間の試験だったら まず合格は無理でしょう。
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Web通信で税理士試験やってます。


僕はTACですが問題なく合格していっています。
大原とTACは会計の2大専門学校ですから大原の通信もむしろ評判いいんじゃないでしょうか。
大原は科目合格者も講師しているって点がなんとなく嫌でTACを選びました。(Webの講師は有名どころを使うとのことですからその問題点もないように思いますけど)

毎年試験後は今年はTAC有利とか大原有利だったとかそんな話が出てきますが、まあ、それは結果論としてどっちが優れているなんてこともありません。また、それ以外の専門学校でも結局上位に入っていれば合格レベルになれます。
定例試験なんかでは全体順位なんかも出ますから参考になります。

テキストだけ送られてくる通信での合格は確かに厳しいものがあると思います。
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この回答へのお礼

早々にご回答ありがとうございました。
色んな情報を目にしますが確かに大原、TACの情報は断トツに多いですね。
現在、簿記の復習の為にTACの教材を用いて学習しています。他の教材に比べると見やすいし理解しやすいように思いました。

>大原は科目合格者も講師しているって点が

少し気になりますね

TACで考えてみようと思います。
ありがとうございました。

お礼日時:2007/04/03 14:16

〉通信教育で税理士資格取得は無理!と言う情報を得たため、



そんなヘンな情報をどこから得たんですか?
良質な通信教育なら通学と変わらない勉強ができますよ。
http://www.dai-x.com/zeirishi/

この回答への補足

早々にご回答ありがとうございました。
私は大原出身なので、出来れば大原で受講したいのですがいかがですか?
辛口のご回答で構いません。ご回答お待ちしております。

補足日時:2007/04/03 13:02
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この回答へのお礼

貴重な情報ありがとうございました。
良質なものを見極めて、自分に合った学習方法を見出して行きたいと思います。

お礼日時:2007/04/04 15:11

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http://www.zeirishi-hotline.com/s_tokyo.php
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参考URLを書いておきますね。

参考URL:http://www.o-hara.ac.jp/tsushin/

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http://www.tkc.co.jp/products/oms.html

事務所の問題で、顧客は関係ないけど、契約料もかかりますから、顧問料に上乗せされてるかも知れません。

参考URL:http://www.tkc.co.jp/

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法科大学院制度が主流となり、現行司法試験は合格者枠が激減し、近い将来廃止される運命ですので、今から現行を目指されるのでしたらかなりの覚悟が必要と存じます。ただ新司法試験に移行しても予備試験に合格すれば法科大学院に行かずとも受験資格を与えられますが、これは制度の趣旨から言って例外的な方法です。

多くの受験者が利用している予備校はLEC・早稲田セミナー・伊藤塾・辰已法律研究所です。

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Q決算のみ税理士に頼みたいのですが。。

急きょ、決算のみ税理士に頼むことになりました。
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ちなみに当方は従業員数名の小さい会社で過去4年間はすべて自分で税理士なしでやっていました。

宜しくお願いします。

Aベストアンサー

一番いい方法は、近隣の税理士事務所を電話帳やインターネット等でピックアップし、数箇所の税理士事務所の方とお会いして話を聞いて見積もりをもらってください。問題は、税理士の先生ではなくて、税理士事務所の担当になってくれる人が重要になってきます。若さや性別では判断しないほうがいいでしょう。事務所によって若干サービスが違うようです。

例えば、決算のみの場合
1.「申告書のみ」の作成。
2.決算書の中身をチェックし(おおまかに)、かつ申告書の作成。

1と2で金額があまり変わらないケースが多いようです。

その税理事務所の担当者がベテランで力がある親身な人であれば
2.の決算書で気になるところをチェック及びアドバイスしてくれるでしょう。
サービス精神が低い担当者は、1.のみです。
金額が少ししか変わらないのであれば2.のサービスの所を選ぶべきでしょう。地域によって違う事もあると思いますが、私が知っている情報です。

税理士にお会いするときは、
 まずは、今回の決算書(又は、直近の試算表でもO.K)の準備していたほうがいいでしょう。
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参考になれば幸いです。

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書店に豊富に参考書問題集がある任意の資格修得を目標とした場合に、
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宜しくお願い致します。m(__)m

Aベストアンサー

ある程度以上の資格(論文筆記試験や口述があるような試験)の場合、添削や予備校があると思います。そのような場合は豊富に参考書があってもどこを勉強したらよいかは本に書いてあることは稀です。高い金を払ってくれた人にだけ添削とか授業で教えるようにしているからです。問題集は簡単に思えるし、模範解答例を見てこれなら自分に書けると思っても合格のポイントを外していると絶対に合格しません。

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(3)所長ブログ等では、提携税理士の記載があったが、税理士法人の従業員である。

この行政書士について、関係各所へ通報したが、一部HPの閉鎖をしただけで、(1)の記載の一部が残っています。

実際の業務を受けているかにもよると思いますが、実際に受けていると仮定した場合、司法書士法及び税理士法の違反となるのでしょうか?明記していないだけで、税理士などの営業代行の形であれば合法なのでしょうか?

また、税理士法人勤務の税理士もWEB上で(1)の営業行為をし、連絡先をこの行政書士事務所としていました。税理士による税理士法違反(複数事務所?勤務税理士による税理士業務?)となるのではないでしょうか?

Aベストアンサー

個別案件を各士業会で判断する必要があるでしょう。

Q証券アナリスト1次レベルの受講時期について

来年度から証券アナリストになるためのプログラムが改訂されるようなのです。
改訂前のプログラム受講が最後のチャンスとなる今年に受講しようか、それとも新しくなってから受講しようか迷っています。
迷っているのは、以下の点です。
どうぞよろしくお願いいたします。

・資格を取ることを考えれば専門学校等でノウハウが蓄積されているため、改訂前で受講したほうがよい
・しかし、改訂後は市場環境の変化を弾力的に折り込んだ内容とされるそうで、勉強する意義を考えれば、改訂後のプログラムを受講した方がよさそう
・でも、数学が苦手なので、ミクロ経済学の比重が上がってしまう改訂後プログラムだと挫折するリスクが高そうで不安

Aベストアンサー

アナリスト資格保有者(=検定会員)です。

一般に言われる考え方は…
改訂後の最初の試験は作る側も受ける側も皆が試行錯誤なので甘い傾向がある。
ということですかね。

私は1次・2次とも専門学校等で受講していません。一般の書店で購入した参考書を元に独学で勉強しただけです。
また、過去問も解いたことがありません。
大学受験と違い、業務で使用する知識を学んでいるという意識でしたから、テクニカルなことは一切考えず、ただひたすら参考書を読んで知識を詰め問題集を解いて実践に備えたという感じでした。

私の勉強法を簡単に記載しますね。
財務分析はほとんど無勉強でした。仕事柄使っていることもあり、強い自信があったためですし、それで十分合格できました。
証券分析は未知の領域でしたので経済法令の本を購入して学習しました。とにかくテキストを読み込んで不明点を減らし、問題集を繰り返し解いた、というところです。
経済は、経済学科卒業でしたのでぶっつけ本番で受験しましたがあえなく玉砕し、同じく経済法令の本を購入して勉強しました。
正直に言うと、経済は「初年度は何やらわからないが適当に書いたら落ちた。次年度はわからないところも多かったがわかったつもりで書いたら通っていた」です。

全受験者が2万人弱で、毎年2次試験合格者が2千人弱程度ですから、表面上は10%程度の合格率と言うことになりますが、実質的には受験者の50%は合格しています。
また受験者の多くはサラリーマンかOLであり勉強する時間が非常に少ないこと、金融機関所属とはいっても業務で証券分析や財務分析を使っている人間は非常に数少ないことから、4~5ヶ月勉強すれば合格レベルには十分達するといえます。

がんばってくださいね。

参考URL:http://www.khk.co.jp

アナリスト資格保有者(=検定会員)です。

一般に言われる考え方は…
改訂後の最初の試験は作る側も受ける側も皆が試行錯誤なので甘い傾向がある。
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Q税理士法人の税務代理権限証の記入の仕方

税理士法人で働かれている方に質問です。この度、私の税理士事務所が税理士法人になりました。従業員で代理権限の記載方法で意見がもめています。「氏名又は名称」には税理士 国税太郎と記入するのか税理士法人 国税会計と記入するのか?「事務所の名称及び所在地」の記入の仕方は?税理士会の登録番号等は税理士個人の番号か、税理士法人の番号か?わかるかた教えて頂けませんか?

Aベストアンサー

税理士法人で記載します。
補助税理士が個別に事案の依頼を受けてるというなら「補助税理士が代理人になる」ので、代理権限証書は補助税理士あてに作成されます。
無論、税理士法人が委任を受けて代理人になるのですから、登録番号は「税理士法人」のものです。

正式名称「代理権限証書」つまり、クライアントが税理士に委任をしたことを税務官庁に届け出る証書ですね。

Q税理士志望者

僕は、大学(法学部)2年生で税理士志望です。いろいろと将来の展望について考える方なので質問させてもらいます。とりあえず、私は税理士の資格をとって独立開業に結び付けたいと思っているのですが。そしてどうせ事務所を作るなら、強い、大きな事務所を作りたいと思っています。一応、旧帝大の法学部生なので、若干、基礎学力には自信があります。もし、税理士の資格を取れたら、その後にダブル資格もしくはトリプル資格として挑戦すると良い資格があれば、アドバイスいただきたいのです。
ちなみに、現在は簿記2級の学習をしております。

Aベストアンサー

 税理士の資格取得した場合なら無試験で行政書士の資格もセットついてくるので、社労士や中小企業診断士など資格を取得してみてはどうでしょうか、特に年金問題や労務管理などに興味があれば社労士の資格はお勧めです。また、診断士の資格は経営コンサルティング系唯一の国家資格なので、構造不況や規制緩和などによる企業間の生存競争やM&Aやグループ再編などが進む中で経営の合理化進む中で、経営者に適切なアドバイスをするのに最適な資格ではないかと思います。
 
 税理士資格に社労士or診断士など資格を持つと業務分野も増えクライアントに対して総合的なサービスを提供していくことができるのがメリットですね。
 ただ、資格だけを取得して仕事をするのではなく、自分が専門となる分野(核とする分野)に力を入れその他プラスαとして他の分野の業務も総合的に取り扱うということが必要になってくるのではと思います。あと、宅建などもあったら不動産関係も取扱できるので良いと思います。簿記検定取得後、税理士の勉強がんばってください。参考になれば幸いです。


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