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巷では随分と、外資で働いているいう人が
増えてきました。

労働者として、実態は、どうなんでしょうか?

話を聞いても、それぞれ分野が違うため参考にならないことも多いです。
実際に労働状況を聞いてもあまり厳しい事も愚痴らずに
楽しそうに仕事をやっていそうです。

実際はどうなんでしょうか?

営業は日本の企業でも厳しいですが、
IT・経営コンサル・金融・製薬会社での、専門職系の場合
ヨーロッパ系の会社もやはり、いつでもレイオフされるの覚悟で働くのは普通なわけですか?

専門職系で勤続20年や30年はいないのでしょうか?
日本法人設立が浅い場合は仕方ないのでしょうが。

よろしくお願いします。

A 回答 (2件)

追伸:


知り合いで欧州の某メーカーの日本法人に勤務する人から聞いた話ですが、過去20年間東京が極東の統括支店で半年に一度東京でアジア会議が開催されていたのが、統括権が上海に移転し、ぶっちゃけ中国人ボスの秘書に月次レポートを提出し会議で追求され、本社に直接交渉も出来なく成った。実質中国の都合で振り回されて(下請け) 計算外で大変。 というのがありました。
此れくらいのリスクは平気で織り込まれるという事です。
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海外の現地法人や合弁に数年ごとに出向や駐在を繰り返し、日本と現地を20年くらい往復しました。



業種や規模とか分かりませんから全く未知数です、
一般的傾向としては米系より若干まったりしている場合が多いかも知れません。
しかし所詮海外(極東)の現地法人に過ぎませんから、経営環境が変われば簡単に縮小撤退も戦略として発生するので(現地社員)の運命は本社のさじ加減だし覚悟は必要で半年ごとに自分の立ち位置と地盤の強度、いざという場合の預金とシェルター確認はデフオですね、

一方日本市場で営業を雇う場合は勿論数字が全てですから、結果が出なければ覚悟が必要です、反面インセンテイブとかもありで実績と経験が有る人に取っては有利ですし其の逆は悲惨です。 (というか直に無理です)

長期で安定を得たいなら(例外も有るかも知れませんが)基本構造的に向いていません。
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