A 回答 (9件)
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No.9
- 回答日時:
NO.8です。
追加事項 英検3級の素養を活かせそうな資格があります。一般旅行業務取扱管理者試験(国内旅行業務取扱管理者試験の海外編の国家資格)は試験範囲に旅行英語等がありますので勉強していても楽しいと思います。宅地建物取引士は不動産業界の必須資格、一般旅行業務取扱管理者は旅行業界の必須資格です。No.8
- 回答日時:
まず40歳は若いです。
失礼ですが英検3級レベルで活かせる仕事はありません。実務経験がなくても、取得した資格を即、活かせるものがあります。宅地建物取引士と管理業務主任者のダブル合格を目指したらどうでしょうか、学習内容も似ていて独学で6ヶ月位で合格レベルになります。取得後、直ぐに宅建事務員に採用されますし、不動産仲介営業の場合は歩合給の他に、宅建資格手当2万円〜3万円支給されます。受験用の基本テキスト、過去問題集、模試、宅建六法全部揃えても3万円位です。3万円が年24万円になる割のいい資格です。不動産を購入する際にも役立つ知識ですし、民法などは社会的常識も身につき趣味と実益を兼ねた資格みたいなもの方が、あなた様の年齢には合っていると思います。No.7
- 回答日時:
経験と言うのは、テクニカルスキルでは無く、仕事をした経験というキャリアです。
アラフォーともなれば会社で求められるスキルはテクニカルスキルよりもマネジメントや部下の育成やリーダーなどのスキルです。
それは、年功序列である日本では、年下のマネージャーが年上に育成やマネジメントが難しいからです。
しかし、一方で業務が一人で出来る職業なら、必要とされる資格さえあれば、就業可能でしょう。
具体的にはトラックドライバー(経験無しなら小型~中型で配送業務)やタクシードライバーみたいな職業や訪問介護や個人客向けの訪問営業などの職です。
自立を望まない家計の足しや小遣い増加目的なら、派遣会社に登録してオフィスワークもありだとおもいます。
No.6
- 回答日時:
とりあえずどこかの派遣会社に登録しがてら、そのご質問を派遣会社にぶつけてみてはどうでしょう。
お住まいの地域の需要に合ったアドバイスをもらえるのではないでしょうか。また、派遣会社でも資格取得のための講座を開いていることがよくあります。資格取得前に仕事を紹介してもらえればラッキーですしね。なお、実務経験の要不要は職種や業種によります。No.5
- 回答日時:
あなたの中で英語力を生かせる仕事ってイメージできていますか?
私の甥は税関の職員ですので、毎日のように英語で話しています。
私の息子は国税局の職員で日頃の業務で英語を使うことはありませんが、相手が外資系企業の場合は英語で話を聞くこともあるとのこと。
つまり私の身内のケースを当てはめると、英語だけできても意味がないという印象しか持てないのですよね。
ちなみに私は長年通信会社でカスタマーサポートに従事していました。
時々外国人からの問い合わせに対して、英語と中国語が話せる私に対応を任されました。
だからといって皆より給与が高かった訳ではありませんでしたけどね。
企業側からすれば、話せる社員がいて助かったという程度だと思います。
No.4
- 回答日時:
就職に有利とされるもので代表的なものは、運転免許と簿記検定ですかね?
簿記検定に合格しても、実務の経理ができるわけではありません。
しかし、結構事務の募集では、実務経験の必要性をあまりしていない会社も多いことでしょう。
多くの会社では税理士事務所と顧問契約していますので、最終的な決算などは税理士側がしてくれて、日々の会計処理などが中心となることでしょう。
当然わからなければ相談にも乗ってくれることでしょうし、その会社特有な部分は前任者から引き継ぎができるところであれば、最初は大変でしょうが何とかなるのではないですかね。
士業資格であれば、40歳でも可能性があると思います。
主婦で自立というのがどのような意思なのかわかりませんが、簡単ではないですが、子㏍試験で比較的学習期間が長くない行政書士あたりもよいかもしれません。
行政書士ですと一応独立開業のできる資格です。
また、行政書士が行政書士として雇用されることができるところは、行政書士事務所だけではありません。
税理士事務所などが行政書士事務所を併設していることがあります。
これは、税理士・公認会計士・弁理士・弁護士は、無試験で行政書士となることができる資格の為、業務範囲を広げたりという目的で併設することがあります。
弁護士や司法書士の事務所などでは、補助者として行政書士試験合格者などを活用することがあります。
また、司法書士や土地家屋調査士事務所では、行政書士の業務と密接する業務があるため、複数資格者や他資格者として雇用したり、共同事務所などとして業務を行っていることもあります。
行政書士は他資格業務は当然できませんが、関連業務もあれば、重複している業務もあります。
たとえば、弁護士・司法書士・税理士などが相続関係のぎょむの際に戸籍謄本の収集が必要な際も、共同受任や復代理人などとして、資格者として戸籍謄本などの収集も可能でしょう。
ご希望に合わせて雇用されたり共同事務所で経験を積ませてもらいつつ、状況が変われば独立したりも可能です。経験を積んだ後であれば人脈などもあり、下請け的な仕事もあれば、難しい案件で協力してもらうなども可能なものですからね。
あと、民間の会社でも、法律知識の基礎が高い人材として採用される可能性もあることでしょう。
私の知っている行政書士事務所は、司法書士や弁護士や税理士などを下請けのように使っている大きな事務所もあります。
No.3
- 回答日時:
英会話スクールの採用基準はよくわかりませんが、英検3級は中高生レベルですよね。
ちなみに自分は全然関係無い仕事をしていますが、高校の時に3級の一次試験を合格しましたが、3級では使い道がないと知り2次試験もいかずやめてしまいました。
雇う側からすると能力のある人を採用したいので、資格や実績がある程度の判断基準となるでしょうね。
ただその職場が求める相手というものがあるので、必ずしも実務経験とはならない場合もあります。
時には情熱が人を動かすこともありますので、職種を選ばず雇って貰える条件を直接そこの会社に聞いてみるのもありかと思います。
No.2
- 回答日時:
普通に雇ってもらえるとなると、
社労士がいいですよ。
あと行政書士。
頑張れば取れるし、割と仕事あります。
○○事務所とかありますので。
TOEICや簿記は、使えますが+αの武器ですね。
実務がないとなかなか、て感じです。
No.1
- 回答日時:
資格と 就職 別なものです。
英検1級 XX600点 だけでは 採用してくれません。税理士資格あれば その業界では 就職できますが、独立しても 仕事来る保障ありません。
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