プロが教えるわが家の防犯対策術!

すいません。よく分からないのですが、

私は現在、父に扶養されてる立場です。
なので、バイトなどをしていますが、その収入に上限があります。
年間で110~120万くらいまで。だったと思います。
それ以上稼ぐと、父の扶養から外れて自身で云たらかんたらを作るか?
もしくは、父が課税?されてる税?なのでしょうか?
とにかく何かしらの支払いが多くなるみたいです。

分からない故、抽象的になってすみません。
まず、コレがどのようなものか教えてください。



次に、その年間の私の収入の上限について、ふと思ったことなのですが。
私がバイト以外で稼いだお金などは、どのように管理してるのですか?
ネットのオークションを利用して私物を売り、収入を得たり、
或いはギャンブルなどでお金を稼いだ場合も、やはりその年間の収入の上限に引っ掛かるのでしょうか?
バイトなどはその労働云たらかんたらで管理してるのは分かるのですが、
例の場合、利益と損失が安定しません。利益全てを収入と見るなら、損失はどうなるのでしょう?
100万の利益と95万の損失だったら、5万の収益です。
されど100万稼いだものとして、100万の課税がされるのでしょうか?

或いは、銀行などでも収支の管理がされてるのでしょうか?
私が知人と協力して、1万円の振込を手数料無料の折りを利用して1000回往復させたら、1000万の利益と1000万の損失として見られますか?


そう思った時なのですが、私がバイト先で着ている制服は本社から貸与されたものであり、
利用する・利用しないに関わらず、毎月¥1000がクリーニング代として給料から差し引きされています。
本社の規定で制服を所持していなければなりません。
個人的な利用ではなく、バイト先に勤める上での必要な経費?維持費?になります。

私の給料が年間の上限を上回らないよう管理されていますが、その¥1000はどうなるのでしょう?
会社の規定で個々の意志とは関係なく、取られます。
私が得られない収入なのですが、それは私が得た収入に含まれ、課税?の対象になるのでしょうか?


今思いだしましたが、私のバイトしているトコロは基本的に残業禁止です。
昨今の不景気故利益も望めず、経費削減の結果でしょう。
その経費削減として現場の人員が減らされ、上手く回転していません。
それをどうこう言っても、本社の決定なのでどうにもならないのですが、、
それ故に、現場の人間は残業を余儀なくされるのです。

残業した場合、その残業代を本社が支払わなければいけなくなる為、残業が禁止されています。
また、闇残業なることをして、労働法に抵触するワケにもいけませんので。
加えて、会社への奉仕的な労働も、問題視されかねないので禁止されています。

しかしながら現場の回転効率の悪さは一貫して現場の責任です。
例え人員削減の影響で人員が不足し、その所為で利益が減ったとしても、
それは本社の決定ではなく、本社の決定の下で結果を出せない現場の責任になります。

現場の人間は、結果を出せない。にも関わらず、結果を出せない責任が自身に課せられるため、
自発的な闇残業を余儀なくされています。
就業時間の終了時刻になると、皆先に打刻を済ませて、そして現場に戻って作業を再開します。
何度も言いますが、残業は奉仕であっても禁止されています。
しかしながら皆状況が分かっているため、確認されてはいますが、見て見ぬフリです。
現場を管理する側も、各部門を統括する側も、何も言いません。
本社の方でも、厳格に取り締まるワケでもなく、問題事にならない限り知らんぷり。
故に、記録にも残りません。

そんな状況にあります。
それについて、どうこう言っても、私は責任を負う立場でないので割愛します。


その残業なのですが、仮にしてしまった場合、罰金が課せられます。
会社の社則なのでしょうが、それで生じる収入と支出の関係?それがよく分かりません。
先の制服の例と同じで、収入から引かれるにも関わらず、社則なので労働法は抵触せず、
差し引きされて引かれた分とは関係なく、収入で貰った分が税の対象になるのでしょうか?
例えば20万の収入として10万罰金されたら、会社から貰うお金は10万です。
ですが労働法では、20万の収入として処理するのでしょうか?

極端な考えですが、20万の収入に相当・それ以上の罰金なり必要な支払いを社則の下でさせることは、労働法とかには抵触しないんですかね?
迷惑料?損害賠償?とか社則で定められ、冒した取られるような記述がありましが。

そう言えば知ってる人で、本業とは別にアルバイトで代行の運転してたんですけど、
そこの社長さんがイヤらしい人で、代行をする上でのその会社の看板?名前?
それを利用して走る分の経費を請求してたんです。
それに問題があるかどうかは、内部事情を知らないのでよくは言えませんが、
代行を走らせる上での必要経費なども含めたら、収入よりも経費の方が多くなってたみたいで。

結局、雇われてた人間が一念発起して辞めて、自分達で自立して代行を始めたそうな。
その会社にとって一時的な損失にはなったでしょう。その後どうなったのかは知りませんが・・・


長文・駄文失礼します。
自分でも漠然としてて、どう聞いて良いのかよく分かりません。
お手数ですが、ご意見。ご回答お願いします。

A 回答 (3件)

長いですがよろしければご覧ください。



>…それ以上稼ぐと、父の扶養から外れて自身で云たらかんたらを作るか?
>もしくは、父が課税?されてる税?なのでしょうか?
>とにかく何かしらの支払いが多くなるみたいです。
>まず、コレがどのようなものか教えてください。

「扶養する・される」ことによる優遇策には色々なものがあるので、「どの優遇策のことか?」によって話が違ってきます。
以下、一般的な優遇策の概要です。

------
○税金の制度の優遇策

税金の制度では、「扶養されている家族(親族)」が一定の条件を満たすと【扶養している人が】優遇策(扶養控除)を受けられます。

※「控除」は「金銭などを差し引く」ことで、(なるべく公平に課税するために)税金には各種の控除が用意されています。

「扶養控除」は「所得控除」の一つで、以下の式のように「所得控除」が増えると税金は安くなります。

税額=(所得金額-所得控除)×税率

『No.1180 扶養控除』
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1180.htm
※「所得金額」は「収入-必要経費」のことです。
※「給与による収入」の場合は「給与所得控除」が必要経費に相当します。

『No.1410 給与所得控除』
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1410.htm
『所得税・住民税簡易計算機【給与所得用】』
http://www.zeikin5.com/calc/

なお、「年間の所得金額」が38万円を超える「見込み」になった場合は、年末を待たずに勤務先に届け出るのが「原則」です。
ただし、「年末調整」に間に合えば特に問題がないので、管理がいい加減な会社も多いです。

『[手続名]給与所得者の扶養控除等の(異動)申告 』
http://www.nta.go.jp/tetsuzuki/shinsei/annai/gen …

------
○健康保険制度の優遇策

健康保険では【扶養されている人】が優遇を受けられます。

被保険者(≒加入者)に扶養されている家族(親族)が一定の条件を満たすと「被扶養者用の保険証」が発行されます。
被扶養者は「月々の保険料の負担なく」保険が使えます。

なお、「被扶養者」が条件を満たさなくなった場合は「被保険者」が【自己申告】で「資格削除(脱退)」の申請をしなければなりません。

そして、「被扶養者」が「資格削除」となった場合は、【法律上は】自動的に「市町村が運営する【国民】健康保険」の資格を取得することになります。(資格削除の日と資格取得日は同日です。)

ただし、「市町村国保」の手続きは自動的には行われないので、14日以内に届け出る義務があります。

※ちなみに、もともと「【国民】健康保険」であれば扶養されることによる優遇策は【ありません】。

(協会けんぽの場合)『健康保険の扶養にするときの手続き』
http://www.nenkin.go.jp/n/www/service/detail.jsp …
『あなたも入るかもしれない?協会けんぽって何』
http://trendy.nikkeibp.co.jp/article/column/2008 …
『けんぽれん>よくある質問』
http://www.kenporen.com/faq/index.shtml

※「被扶養者の要件」は「【税法上の】扶養控除」とは何の関係もありません。
また、「協会」と「組合」、「組合同士」はそれぞれ「要件」に細かい違いがあるので注意が必要です。

------
○年金保険制度の優遇策

年金保険の優遇策は「配偶者間」にしかありません。

------
○会社の優遇策

会社によっては、「扶養している家族」がいる社員に「扶養手当」などの「特別支給の給与」を支給することがあります。

「支給するか?しないか?」「支給するならどういう条件か?」は会社ごとに違います。

>私がバイト以外で稼いだお金などは、どのように管理してるのですか?

誰も管理していません。
「所得がいくらあったのか?」は【自己申告】にまかされています。

『申告と納税』
http://www.nta.go.jp/shiraberu/ippanjoho/pamph/k …
>>国の税金は、納税者が自ら税務署へ所得等の申告を行うことにより税額が確定し、この確定した税額を自ら納付することになっています。これを「申告納税制度」といいます。
『申告納税制度』
http://kotobank.jp/word/%E7%94%B3%E5%91%8A%E7%B4 …

例外的に「給与所得」は「給与の支払者(≒会社)」が管理して「源泉徴収と年末調整」を行なう仕組みになっています。

他にも、「申告納税制度」を補完する仕組みはありますが、原則は自己申告です。

>ネットのオークション…ギャンブル…年間の収入の上限に引っ掛かるのでしょうか?

○税法上の判断

「税法上」は、「課税の対象かどうか?(所得とみなすかどうか?)」のルールが決まっています。

しかし、【自己申告】ですから、それは自分で判断します。判断できないときは「税務署」や「税理士」に相談します。

『所得の種類と課税のしくみ』
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/shoto319. …
『国税に関するご相談について』
http://www.nta.go.jp/shiraberu/sodan/denwa_souda …

○健康保険の(収入の)判断

「被扶養者」の収入の要件は「税法」とは関係がありませんので、保険者(保険の運営者)が「何を収入とみなすか?」を決めています。

また、「被扶養者の収入の増加の報告」は「被保険者」の自己申告にまかされていますので、報告が遅れたり、保険者が行なう定期確認で「削除漏れ」が分かれば遡って削除になることもあります。(確認に必要な書類は保険者が独自に決めています。)

>…100万の利益と95万の損失だったら、5万の収益です。されど100万稼いだものとして、100万の課税がされるのでしょうか?

オークションを商売にしているなら「事業所得」なので「所得金額5万円」
ギャンブルなら「一時所得」で「所得金額100万円」

とするのが「原則」です。
しかし、前述のように課税の方法は「所得の種類」によって違います。

『報酬?給与?所得の区分がグダグダだと?(2/2)』
http://allabout.co.jp/gm/gc/14559/2/

>…銀行などでも収支の管理がされてるのでしょうか?

「自己申告」なので銀行は管理していません。

ただし、金融機関は税法によって定められた報告書を税務署に提出しています。

『法定調書関係』
http://www.nta.go.jp/tetsuzuki/shinsei/annai/hot …

>私が知人と協力して…1000万の利益と1000万の損失として見られますか?

「申告書」は自分で作成しますので、体裁と辻褄さえ合っていれば「利益(所得)があった」として問題なく受理されます。そして、申告した所得から求めた納税額に従って税金を納めることになります。

一方、「これだけ損をしたので他の所得から差し引いてください」という申告も、やはり辻褄さえ合っていれば受理されます。

ただし、「受理」=「すべて終了」ではありません。受理する段階では詳細なチェックはしません。

申告内容に「不審」なところがあれば税務署から確認が来ますので「損をした証拠」が必要になります。(税金の時効は5年、脱税は7年なので、7年確認が来なければそれ以降は来ません。)

証拠がなければ、「申告間違い」あるいは「脱税」ですから、きちんと税金を払った上で、上乗せの税金を払います。
「脱税」の場合は「刑罰」の対象になることもあります。

『No.2026 確定申告を間違えたとき』
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/2026.htm
『脱税』
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%84%B1%E7%A8%8E

>クリーニング代…課税?の対象になるのでしょうか?

給与がいったん支給されて、そこから差し引かれているなら「課税対象」です。

>罰金…例えば20万の収入として10万罰金されたら、会社から貰うお金は10万です。
ですが労働法では、20万の収入として処理するのでしょうか?

税金は「税法」に従って課税されますので、「労働法」は関係ありません。
「クリーニング代」と同様、いったん支給されてそこから差し引かれるなら、課税対象は「支給された給与」です。

>労働法とかには抵触しないんですかね?

「労働法」には詳しくないので回答は控えます。
また、「カテゴリー違い」なのでここでは回答がつきにくいでしょう。

現実に困っているなら「労働基準監督署」に相談してください。

>…アルバイトで代行の運転…

話の趣旨がよく分かりません。

※間違いがないよう努めてはいますが最終判断は【必ず】各窓口に確認のうえお願いいたします
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>私は現在、父に扶養されてる…



何の扶養の話ですか。
1. 税法
2. 社保
3. 給与 (家族手当)
それぞれ別物で認定要件は異なり、相互に連動するものではありません。

「課税」の言葉が出てくるので 1. 税法限定で答えておきます。
で、学生さんですか。

>父の扶養から外れて…

外れるも何も、税法上の配偶者控除や扶養控除などは、1年間の所得額が確定した後に決まるものであり、年の初めや途中に出たり入ったりするものではありません。
父が会社員等なら今年の年末調整で、父が自営業等なら来年の確定申告で、それぞれ今年分の判断をするということです。

父の「扶養控除」は、あなたの「合計所得金額」が 38万円以下であることが条件です。
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1180.htm

>自身で云たらかんたらを作るか…

父が扶養控除を取れるか取れないかのことと、あなた自身に納税の義務が生じるかどうかのこととは、次元の異なる話です。
味噌も糞も一緒にしてはいけません。

>私がバイト以外で稼いだお金などは、どのように管理してるのですか…

自分で管理しないで、誰が管理してくれるのですか。

>バイトなどをしていますが…

もらったお金を「所得」に換算します。
【給与所得】
税金や社保などを引かれる前の支給総額から、「給与所得控除」を引いた数字。
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1410.htm

>ネットのオークションを利用して私物を売り、収入を得たり…

日常生活で生じた不要品を売るだけなら、税法上の所得には含まなくて良いです。

転売を目的として仕入れたものを売っているなら、「事業所得」です。
【事業所得】
「売上 = 収入」からその仕事をするのに要した「仕入」と「経費」を引いた「利益」。
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1350.htm

>或いはギャンブルなどでお金を稼いだ…

これも、儲かったお金を「所得」に換算し直します。
「一時所得」です。
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1490.htm

これら 3つ (or 2つ) の「所得」を合計して 38万を超えるなら、父は今年分について扶養控除を取れません。

>私が得られない収入なのですが、それは私が得た収入に含まれ、課税?の対象…

源泉徴収票の「支払金額」に含まれているのかいないのかによります。
含まれているのなら、課税対象です。
http://www.nta.go.jp/tetsuzuki/shinsei/annai/hot …

>今思いだしましたが、私のバイトしているトコロは基本的に残業禁止です。
昨今の不景気故利益も望めず、経費削減の結果でしょう。
その経費削減として現場の人員が減らされ、上手く回転していません。
それをどうこう言っても、本社の決定なのでどうにもならないのですが、、
それ故に、現場の人間は残業を余儀なくされるのです。

残業した場合、その残業代を本社が支払わなければいけなくなる為、残業が禁止されています。
また、闇残業なることをして、労働法に抵触するワケにもいけませんので。
加えて、会社への奉仕的な労働も、問題視されかねないので禁止されています。

しかしながら現場の回転効率の悪さは一貫して現場の責任です。
例え人員削減の影響で人員が不足し、その所為で利益が減ったとしても、
それは本社の決定ではなく、本社の決定の下で結果を出せない現場の責任になります。

現場の人間は、結果を出せない。にも関わらず、結果を出せない責任が自身に課せられるため、
自発的な闇残業を余儀なくされています。
就業時間の終了時刻になると、皆先に打刻を済ませて、そして現場に戻って作業を再開します。
何度も言いますが、残業は奉仕であっても禁止されています。
しかしながら皆状況が分かっているため、確認されてはいますが、見て見ぬフリです。
現場を管理する側も、各部門を統括する側も、何も言いません。
本社の方でも、厳格に取り締まるワケでもなく、問題事にならない限り知らんぷり。
故に、記録にも残りません。

そんな状況にあります。
それについて、どうこう言っても、私は責任を負う立場でないので割愛します…
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どうでも良いことは書かないでください。

>ですが労働法では、20万の収入として処理するのでしょうか…

労働法のことは門外漢ですが、税法については前述のクリーニング代と同じで、源泉徴収票の「支払金額」に含まれるか否かによります。

>お手数ですが、ご意見…

ご質問文には「学生」の言葉は一度も出てきません。
下の方と同じですが、社会人なら扶養、扶養っていつまで金魚の糞でいるつもりなのですか。

税金について詳しくは、国税庁の『タックスアンサー』をどうぞ。
http://www.nta.go.jp/taxanswer/index2.htm
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税金は確定申告によって決定します。
確定申告は税務署で年間の所得と控除されるべき経費を申告する事です。会社に勤めている場合、会社が代わりに行いますが、個人で収入がある場合は個人で行います。

ネットオークションやギャンブルはその個人の収入になりますが、基本利益が微々たるものなので、申告もしない人が多いし、追求もされません。
給料なみ以上に稼いでいたら、後が怖いので必ず申告するように。

クリーニング代も罰金も名義代も控除されるべき経費かどうか税務署が判断しますので、心配なく。
ちなみにクリーニング代はあなたがその会社で働く事を決めた時点で払うと決めたと同意なので、こんなところで個人の意志と関係なく、とか言わないでください。
サビ残は違法です。ちょっとした片付けなどならまだしも本格的に仕事をしていたらアウトです。しかし、会社に払え、と言ってもクビになるだけだからみんな黙々と仕事してるだけです。

結論として、まともに働いて知るべき事を勉強しなさい。いい大人が親の扶養に収まってる、なんて恥だと思いなさい。当然、このまとまらない質問か垂れ流しか解らん文章力も含めて。
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